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プロが教える「就業不能保険の選び方」
30代から40代のマイホームを購入し、まだ返済期間が長い方には加入の検討をしてほしいのが就業不能保険。死亡保障のみの団信だけだと不十分な場合があります。
病気やケガで働けなくなって、長い期間収入を得ることができない状況が続いても、住宅ローンは返済できますでしょうか?特に、結婚し子供ができてマイホームを住宅ローンで購入した30代から40代の方には就業不能保険への加入はぜひ検討していただきたい保険です。住宅ローンを借りる際には団体信用生命保険という死亡保障メインの保険に加入して安心しすぎてはいけないです。団信はほとんどの場合長期入院や、在宅療養は保障の範囲外となるため、団信とは別に就業不能保険で保障を用意しておけば万が一の時も安心です。
就業不能保険とは
就業不能保険とは、病気やケガで長い期間働けなくなった時の収入を助けてくれます。病気やケガで働けなくなって、長期間にわたり収入を得ることができない就業不能状態になった場合の保障を得る保険です。
日本では死亡に対するリスク「死亡保険」やがん、心筋梗塞、脳卒中に対する「医療保険」への加入意識は高いのですが、まだまだ働けなくなるリスクに対しては意識が低いと言えるでしょう。
具体的に就業不能保険では、働くことができなくなった場合に、給料のように毎月一定金額の保険金を受け取ることができる保険です。ここで言う就業不能とは、入院中か自宅療養中のどちらかである状態を言います。この就業不能状態の細かい要件は保険会社によっても異なりますので注意が必要です。
就業不能保険の特徴としては、受け取れる保険金額は10万円から50万円の間で設定、働けなくなってから60日間などの一定の免責期間あり、保険期間は60歳から70歳満期など長期にわたる保険といったところです。加入した就業不能保険の保険期間が長期間にわたっているものであれば、極端な話いったん働けなくなったらその状態が満期まで続いても毎月保険金をもらうことができます。
所得補償保険との違い
就業不能保険を知るうえで、違いを知っておいていただきたいのは、所得補償保険についてです。
保険会社のお付き合いなどで保険に加入している方はぜひご自身が加入している保険は、就業不能保険なのか所得補償保険なのかは理解しておいていただきたいです。
所得補償保険も就業不能保険と同じように病気やケガなどにより働くことができなくなった場合の補償と言う意味では同じですが、いくつかの違いがあります。
所得補償保険は主に損害保険会社が販売し、受け取れる保険金は契約前の年間所得の平均50%~70%程度が上限で、保険期間は1年から5年などの短期というのが特徴です。所得補償保険は保険期間が短期であるため、更新していく場合、保険料もその都度上がっていきます。そして保険金は一般的に働けなくなった状態が続く限り、かつ最長2年となっています。
所得補償保険は、就業不能保険と比べて短期的な補償と言えるでしょう。
就業不能リスクに対する保険の必要性
今回のテーマである「就業不能保険」と類似の所得補償保険ですが、これらの保険は自営業の方にも、会社にお勤めの方にもどちらにも必要です。
どちらかというと自営業の方の方が、就業不能リスクに対して意識が高いです。確かに自営業の方は病気やケガで入院した場合の収入の保障がないので、これらの保険の必要性は高いと言えます。
しかしそれはサラリーマンのような会社にお勤めの方にも同じことが言えますので、これらの保険に加入する必要性は低くありません。会社にお勤めの方の場合、病気やケガで入院して会社を休まなければならなくなったら、医療保険に加入していれば入院費用や治療代は補えますし、その時の収入の減少は有給消化や加入している健保の傷病手当などで対応することはできます。
しかしながら、医療保険はあくまでも入院費用に対しての補償であって、例えば入院日額5,000円から10,000円だったとしても収入の補填とはなりません。そして収入の補填としては健保の傷病手当金がありますが、それまでの収入の2/3で期間は最長で1年半となっています。
医療保険にしても傷病手当金にしても、対象期間以上の就業不能リスクには対応していませんのでそれ以上長期で会社を休むような病気になった場合、生活費は保障されません。自営業であってもサラリーマンであっても、長期にわたって働くことができなくなった場合に備えるためにも就業不能保険への加入は必須であると思います。
住宅ローンとお子さんの教育費対策
就業不能保険への加入は必須と前述しましたが、加入必須な理由は、「住宅ローン」と「教育資金」にお金がかかるからです。
このような例をイメージしていただきたいのですが、30代のサラリーマンが結婚してお子さんが生まれ、マイホームを35年の住宅ローンで購入。非常に夢のある生活スタイルですが、もしこの人生の途中で長期間就業不能状態になったとしたら、住宅ローンの月返済額とお子さんの教育費といった生活費はどこから捻出するのでしょうか。
若ければ若いほど、「自分は健康だから大丈夫」といった慢心が強く、就業不能リスクを深く考えません。だから若い世帯であればなおさら就業不能リスクへの準備はしていただきたいと思います。
以下では私がおすすめする就業不能保険をランキング形式でご紹介します。ぜひ保険商品選びの参考にしていただきたいと思います。
「就業不能保険」を選ぶ時のポイントは、ご自身の公的保障とのバランスです!特に自営業の方は優先度の高い保険商品となります。
就業不能保険を選ぶ時のポイントは「ただ単に安い保険会社」ではなく、「支払要件と保険料のバランス」「選べる保険期間」「給付開始時期」がご家族のライフスタイル、今後の将来設計に合致するかどうかです!特に「支払要件」は一言で就業不能になったらといっても、比較的新しい保険であるがゆえに「死亡保険」のように各社一律の要件ではなく、「就業不能状態」の定義が様々です。ですからご自身の食生活、生活環境や家族構成等を踏まえ、備えておかないといけないリスクとそれに対して捻出できるコストとのバランスを見極める必要があります。ここでは3つのポイントに絞り、自分に合う就業不能保険の選び方をお伝えします!
就業不能保険を選ぶ時のポイントはただ単に安い保険会社ではなく、「支払要件と保険料のバランス」「選べる保険期間」「支払開始時期」がご家族のライフスタイル、今後の将来設計に合致するかどうかです!
ポイントは3つ!特に3つ目が最重要!!
1つずつ解説していきます。
1.ご自身の公的保障を把握しましょう!
会社員と自営業者では必要な保障額は違います。
会社員の方は病気やケガで働けなくなった場合、連続して会社を休んで4日目~1年半の間、働けない状態が続く限り健康保険から給料の2/3が傷病手当金として受け取れます。
さらに1年半が経過し、かつ所定の条件を満たすと基礎年金、厚生年金それぞれから障害(基礎・厚生)年金が受け取れますので様々な公的制度が用意されているということです。
一方自営業者の方は、働けなくなったとしても傷病手当金等の公的制度はありません。働けなくなった場合、即座に収入が途絶えてしまう可能性がございます。
1年半以上働けない状態が続き所定の条件を満たすと障害基礎年金だけは受け取ることが出来ますが、会社員の場合、障害厚生年金もプラスαで受け取ることができると考えると十分とはいえません。
所属企業・団体によっては一般的な健康保険よりも保障が手厚い健康保険組合等もございますので、まずはご自身の公的保障を把握することから始めてみましょう!
また、必要な保障額についてですが、公的保障からいくら貰えるのかを把握した上で、家族の『生活資金』『教育資金』『治療費等』をトータルして〔いくら足りなくなるのか?〕を計算して必要な保険金額を設定しましょう。
2.就業不能保険の保障される期間の選び方
保険期間についてですが、65歳までしか設定できない保険会社や80歳まで設定できる保険会社など様々ですが、長くなれば当然保険料は高くなります。
働けなくなった時の収入減少を補填するための保険ですから、一般的には
- 想定する定年までの全期間
- 教育資金等、多額のお金が必要になる子どもが独立するまでの間
など、ご家庭のライフスタイルや金銭状況を加味して検討すると良いでしょう。
次に保険金の支払開始時期ですが、1.で説明した通り、自営業者の方は働けなくなると即座に収入が途絶えてしまう可能性が高いので、支払開始時期はなるべく早い商品の方が好ましいといえます。
また、損害保険会社が販売している「所得補償保険」とセットで加入するのも良いと思います。
所得補償保険とは、
上記のような要件ですので比較的ハードルが低く、自営業者のようにすぐに収入減少を補填したい方には合っています。
一方、会社員の場合は公的保障が1年半ございますので、支払開始時期は早いに越したことはありませんが、保険料削減のために1年半は半額支払の「ハーフタイプ」や、支払開始時期を60日後や180日後、1年半後などに設定できる保険も良いでしょう。
3.最注目ポイントは保険金の支払要件です!
一番注目してほしいのはやはり支払要件です。どういった状態になったら支払いされるのかをしっかりと吟味してほしいところです。
就業不能状態の定義は一般的には
- 病気やケガにより入院している状態
- 病気やケガにより医師の指示により在宅療養で治療に専念している状態
となります。
しかし、この状態なら誰でも保険金を受け取れるわけではなく、各社様々な条件がございます。
たとえば・・・
・「国民年金法の定める障害等級1,2級相当の状態」
- 軽作業など何も労働ができない状態
- 精神疾患による就業不能は対象外
などです。
また、長期療養と考えると大病や、事故などを浮かべられる方が多いかと思いますが、実は傷病手当金が支払われた全件数のうち、精神疾患が3割以上を占めます。次点のがんが2割程度ですので自分は大丈夫と思わず「精神疾患」を保障する保険も考えてみる必要がありそうです。
さらに、毎月の保険料を免除できる要件も各社様々です。就業不能状態になっても保険料を払い続けないと保険金を受け取れない保険会社もあれば、保険料が免除される保険会社もあります。
当然収入が無くなったときに保険料の不安が無くなる後者の方が良い内容となりますが、支払要件や保険料免除条件が緩いと一般的には保険料が高い傾向ですので、どこまでの状態までなら許容できるか、またはご自身の食生活や生活環境、親族の病歴等を考慮し比較してみましょう!
ここまで3つのポイントに絞りお伝えしてきましたが、職業やローン状況、家族構成や老後のライフスタイルなど総合的に考えて最適な保険商品選びをすることが安心を得ることに繋がりますので、プロの助言を聞いてみるのも良いかもしれません。
就業不能保険は長期間働けなくなったときのための保険です。どんな理由でどんな状態になったときに保険がおりるかを確認して選ぶ必要があります。
就業不能保険とは、病気やケガで働けなくなったとき、自分自身や家族の生活費を補うことを目的とした保険です。終身保険や定期保険等の生命保険は、本人が死亡したときの保障で、医療保険は、本人が病気やケガになったときの保障であるのに対し、就業不能保険は、本人が「病気やケガ」で「働けなくなった」と2つの要件があるので、保険が適用になる条件が若干複雑です。「どんな理由」で、「どんな状態」になったときに給付金が支払われるというように条件が2つあるので、保険を選ぶ際は、その点を注意する必要があります。この記事では、就労不能保険の特徴を説明するとともに、選び方のポイントについて解説したいと思います。
就業不能保険とは?
就業不能保険とは、病気やケガで働けなくなったとき、自分自身や家族の生活費を補うことを目的とした保険です。
保険を掛ける目的は働けなくなったときに給付金をもらうことですが、実際に契約に際しては、次の点をきちんと確認する必要があります。
1.「働けなくなった事由」がどう定義されているか?
病気、けが、精神疾患は含まれるか、それぞれに条件の差はあるか?
2.「働けなくなった(就労不能)状態」の定義は何か?
以下の条件がすべて含まれるか否か?
病気・ケガ等により
- 入院した場合
- 医師の指示により在宅療養した場合
- 「国民年金法」に定める障害状態と認定後、一定の期間を超えて継続した場合
- その他の場合
3.免責期間は何日か?
免責期間とは、就労不能状態が続いても初めの何日かの給付金支払いの対象にならない期間のことを言います。通常、60日か180日で設定されています。
保険により、これらの条件は様々なので、自分のニーズに合った保険を選ぶ必要があります。
公的保障との関係と就労不能保険が必要な方
就労不能保険の補償範囲は社会保険等の公的保障と重複します。
病気やケガで働けなくなった場合の保障は社会保険にはいくつかあります。
会社員の場合は次の通りです。
- 健康保険・・・傷病手当金
- 障害年金・・・障害基礎年金(1級・2級)、障害厚生年金(1級~3級)
- 労災保険・・・療養補償給付、休業補償給付、障害補償給付、介護補償給付
業務以外の事由による病気やケガで会社を休んだら、傷病手当金が出、もし、障害認定をもらえば、障害基礎年金と傷害厚生年金があります。
業務上の病気やけがの場合は労災保険が適用され、療養補償給付、休業補償給付、障害補償給付、介護補償給付が給付され、労災保険が適用されれば、自己負担はありません。
自営業者の場合はどうでしょうか?
- 国民健康保険・・・傷病手当金なし
- 障害年金・・・障害基礎年金(1級・2級)のみ。
- 労災保険・・・なし
業務上の病気・ケガも国民健康保険が適用されるので、自己負担額が30%あります。
社会保険に関して言うと会社員が非常に手厚い保障を受けられるのに対して、自営業者は薄い保障しか受けられません。
働けなくなった場合の保障をまず考えなくてはいけないのは、自営業者の方ということができます。会社員の中でも、就業不能保険への加入を考えるべき方は、多額の住宅ローンや教育ローン等を抱えている方です。
ただし、住宅ローンに付随する団体信用生命保険には、死亡保障だけでなく、医療保障が付いたものがあり、がんになった場合、病気やケガで長期入院したり、自宅療養した場合でも、住宅ローンを肩代わり返済してくれるので、就業不能保険の代わりになるので、医療保障付き団体信用生命保険を考える方法もあります。
就業不能保険の特徴と選び方のポイント
就業不能保険の特徴と選び方のポイントは次の通りです。
1.被保険者の資格要件
誰でも、被保険者になれるわけではないので、自分が資格要件を満たしているかを確認する必要があります。
主な要件は次の通りで、保険商品によって異なることがあります。
- 年齢
- 職業・職種・雇用形態(学生やアルバイトは加入できないことがある)
- 年収
- 健康状態
2.就業不能状態の判断基準
就業不能状態の判断基準により、給付金が下りるかどうかが決まるので、これは重要です。できる限り、範囲の広い保険を選ぶことをおすすめします。
保険商品によって条件は異なりますが、例を挙げると次の通りです。
- 病気やケガによる治療目的の入院
- 医師の指示による在宅療養、公的年金の障害等級1級または2級に認定された状態
- 精神疾患による治療目的の入院
- 精神疾患による在宅療養
- がんまたは所定の5大疾病になった状態
上記の状態をいくつか組み合わせて、就業不能状態の判断基準となります。
通常は、上記状態になっただけでなく、その状態が継続して一定期間(例えば60日)以上続いた場合に給付金支給の対象となります。
3.保障期間と給付条件
就業不能保険の場合、通常、働ける年齢までの保障となるので、保障満了年齢までしか、給付金は支払われません。保障満了年齢は通常、55歳、60歳、65歳、70歳などのように定められ、それが保険期間になります。
保険期間内で給付金が支払われますが、就業不能状態から復帰したら給付金が支払われなくなるもの、保険期間満了まで支払われるもの、復帰してもしなくても、契約時に決めた年金受取総額を支払うものと様々です。
保険料と給付金額および給付方法を比較して、最も効率がよく自分の目的にあったものを選ぶ必要があります。
4.給付金額
給付金額は月10万円、20万円のように支払われますが、働けなくなった場合の不足金額を計算して、給付金額を決める必要があります。
一般的に自営業者の方は会社員の方より大きい金額を設定する必要があります。保険商品を選ぶにあたっては保険料と給付金を比較して費用対効果の良いものを選択する必要があります。
5.免責期間
通常、給付金支払いの免責期間(支払い対象外期間)が定められています。免責期間は60日と規定している商品や60日か180日かどちらかを選ぶことのできる商品があります。
6.ランキングをつけるための条件
次の条件で保険料その他の条件を比較し、保険料と就業不能状態の判定、保障の範囲等の条件を総合してランキングを作成しています。
条件と保険料:
- 被保険者:30歳 男性
- 月額給付金:10万円
- 保険期間:60歳まで
- 免責期間:60日
では、具体的にどの保険商品がおすすめか説明したいと思います。
プロが教える「おすすめ就業不能保険ランキング」
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最安水準の保険料
SBI生命の就業不能保険、「働く人のたより」の一番のおすすめポイントは、業界最安水準の保険料です。
例えば全疾病型で30歳契約の60歳満了で、就業不能給付金月額10万円のハーフタイプという商品であれば、男性1,440円女性1,400円の保険料となっています。もちろん就業不能保険を選ぶ際には、保険会社によっても商品によっても保障内容や支払条件が違いますので一概に比較できませんが、この金額であれば家計のやりくりにおおきな影響を与えず、安心の保障を得ることができます。
しかもこの全疾病型であればうつ病などの精神疾患にも対応。主婦(主夫)の方でも加入できますのでおすすめです。
FP 奥山茂仁
保険料の安さや保障タイプを選択できるところが高評価、また精神疾患に備えられる保険です!
こちらの保険は保険料の安さが魅力です。
内容についても保障タイプを【全疾病型・3疾病型・がん保障型】と選択できたり、傷病手当金を受け取れる1年半は半額受取のハーフタイプを選択できたりと、各々のニーズに合った保険に設計できるところが無駄な保険料を削減できるので良いと思います。
支払要件については60日の支払対象外期間(免責期間)を超えて入院または、医師の指示による在宅療養(軽作業等のどんな労働も出来ない状態)していること、決して他社に比べて保障内容が広いとはいえませんが、精神疾患も最大18回を限度に保障される点や、保険料の安さを考慮すると検討の余地ありです。
どちらかというと自営業者よりも会社員の方に合っている保険かと思います。
FP 大堀賢治
比較した中では最も保険料が安く、かつ精神疾患による補償もついている
比較のための前提条件は「選び方」の最後で申し上げた通りです。
被保険者:30歳 男性
月額給付金:10万円
保険期間:60歳まで
免責期間:60日
月額保険料:1,850円
就労不能状態: 病気・ケガによる入院または医師の指示による在宅療養
精神疾患:含む(入院および退院後の180日以内の発生した在宅療養を含む)通算18回を限度
比較した中では最も保険料が安く、かつ、精神疾患による補償もついているので、1位としました。保険条件も優れています。
保障の範囲を選択することも可能で、あらゆる病気やケガを保障する「全疾病型」、3疾病(がん・急性心筋梗塞・脳卒中)のみの保障の「3疾病型」、がんのみの保障の「がん保障型」と3つのタイプがあり、他に加入している保険との兼ね合いで保障の内容を選ぶこともでき、これも特徴といえます。
精神疾患の保障は「全疾病型」についています。
FP 浦上登
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無料付帯サービスがありがたい
アクサダイレクト生命の就業不能保険、「働けないときの安心」のおすすめポイントは、無料付帯サービスのメディカルコールサポート24を受けることができる点です。
24時間電話健康相談サービスとして、医師や看護師などに24時間365日電話で健康相談できます。育児相談、医療機関の案内にも対応し穂保険者とその同居のご家族が利用できるサービスとなっています。
そしてメディカルコンサルテーションとして日本の名医(総合相談医)のセカンドオピニオンや優秀専門臨床医をも紹介してくれます。本来の就業不能保険の内容も他社と比べても遜色ありませんのでご安心ください。
FP 奥山茂仁
保険料の安さと保障内容の広さ、選べるプランが充実している保険です!
こちらの保険は一般的なニーズにマッチする内容を設計でき、保険料も納得の安さです。
保険期間を60歳、65歳、70歳と設定でき、支払開始時期も支払対象外期間(免責期間)の60日を経過して満額受け取るプランと1年半は半額受取のハーフプランを選択できるので、会社員、自営業者ともに検討するべき保険商品となります。
一番重要な支払要件ですが
1.治療を目的とした入院
2.医師の指示による在宅療養
3.障害等級2級以上
のいずれかに該当すれば給付とシンプルかつ保障が広いのが1位の最大の要因となっております。
また、通算18回と制限はありますが精神疾患による就業不能も保障できるのは、長期休業の多くがメンタル疾患によるものと考えると助かります。
保険金支払いが開始されても所定の身体障害状態等にならないと保険料の払込が免除されない点はデメリットとなりますが、それでも保険料と保障内容のバランスで考えると当商品は大変優れている商品といえます。
FP 大堀賢治
保険料はSBI生命に次いで安く、また精神疾患も含まれている
・条件と保険料
被保険者:30歳 男性
月額給付金:10万円
保険期間:60歳まで
免責期間:60日
月額保険料:2,200円
就労不能状態:次のいずれかの場合
1.病気・ケガによる入院または医師の指示による在宅療養
2.国民年金法、または精神保健及び精神障害者福祉に関する法律に定める障害等級1級または2級に認定された状態
精神疾患:含む 入院のみ在宅療養期間は含まない。通算18回を限度
保険料はSBI生命に次いで安く、また、精神疾患も含まれているのが、2位にした理由です。
FP 浦上登
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ニーズに合わせて選べる保障内容
ライフネット生命の就業不能保険、「働く人への保険2」のおすすめポイントは、ニーズに合わせて選べる保障内容で、就業不能給付金は月額10万円から50万円まで5万円単位で選ぶことができます。
就業不能給付金月額には年収によって上限がありますが、主婦(主夫)の方も加入できます。年収300万円の方であれば給付金月額15万円まで、主婦(主夫)の方でも給付金月額10万円まで設定できます。保険期間は55歳から70歳まで5歳単位で設定できます。
FP 奥山茂仁
保険料が比較的安く、保険料節約型プランもあり
・条件と保険料:
被保険者:30歳 男性
月額給付金:10万円
保険期間:60歳まで
免責期間:60日
月額保険料:2,390円
就労不能状態:病気・ケガによる入院または医師の指示により自宅で治療に専念している
精神疾患:含まず
保険料が3番目に安いので3位にしました。在宅療養期間中は軽い家事および必要最小限の外出をしてもいいと書いてあるのが安心できます。
ハーフタイプ(B型)といって、保険料節約型プランもあり、就業不能状態に該当した日から540日間(1年6カ月相当)は、設定した就業不能給付金月額の50%相当を削減して支払うプランがあります。この場合の保険料は月額1,834円です。
FP 浦上登
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病気やケガをしたときの不安や悩みを幅広くサポート
アフラックの就業不能保険、「給与サポート保険」のおすすめポイントは、病気やケガをしたときの不安や悩みを幅広くサポートしてくれる点です。
ダックのカウンセリングサービスとしてメンタルヘルス電話・面談相談サービスや社会保険労務士の紹介サービスにより、障害年金の申請などのサポートも専門家より受けられます。病気やケガをしたときは不安ですので、このようなサービスが付帯している就業不能保険はとても助かります。
FP 奥山茂仁
保険料はやや高めだが、満18歳~満60歳まで加入可能
・条件と保険料
被保険者:30歳 男性
月額給付金:10万円
保険期間:60歳まで
免責期間:60日
月額保険料:3,010円
就労不能状態:次のいずれかの場合
1.病気・ケガによる入院または医師の指示による在宅療養
2.国民年金法、または精神保健及び精神障害者福祉に関する法律に定める障害等級1級または2級に認定された状態精神疾患:含まず
精神疾患:含まず
保険料は1~3位までにと比べると高くなります。満18歳~満60歳まで加入可能です。
FP 浦上登
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支払要件、保険期間、払込免除要件と保障内容が手厚い安心感があります!
こちらの保険は保障内容が手厚く、細かいところの要件が大変助かる保険です。
まず、80歳まで1年刻みで保険期間を延ばせるので会社員だけでなく個人事業主、法人契約にも適しています。また、支払要件も60日の支払対象外期間(免責期間)がある保険会社が多い中で、その条件がない点、障害等級2級以上、要介護2以上やそれ相当、また、精神疾患も一時金ですが最大300万円まで受け取れるなど、給付対象になる就業不能状態の要件が広いのが特徴です。
さらに保険料の払込免除要件ですが、保険金支払事由に該当しても保険料の支払は継続しなければいけない保険会社も意外と多い中で、この保険は以後の保険料が免除されますので、働けなくなった時の支出をできるだけ抑えることが出来ますし、特約を付ければ、がん(上皮内がん除く)心疾患(急性心筋梗塞だけではなく)、脳血管疾患(脳卒中だけではなく)で入院した場合も保険料の払込免除となります。
また、他社ではなかなか無い、一度支払要件に該当すると、その後回復しても保険期間満了までずっと年金を受け取ることが出来ますので毎年の保険会社からの確認の手間がないのが非常にありがたいです。
FP 大堀賢治
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早期保障と長期保障の両方に備えられる保険!
保険金の支払開始までに60日の支払対象外期間(免責期間)がある保険会社が多い中、こちらの保険は就業不能年金が支払われるまでの5カ月間、早期就業不能給付金が所定の状態になると支払われます。
早期就業不能給付金に関しては精神障害も保障されますし、就業不能状態が6カ月以上継続した場合の就業不能年金に関しても他社にあるような『障害等級2級以上に該当したとき』でも払われる要件はありませんが、そのかわり日常生活項目5つのうち、2つ以上が全部介助または一部介助に該当すれば年金支給となります。
また公的介護保険制度の要介護2以上に該当した場合も年金支給となりますので、実際に就業するのが困難な状態になった時に助かる保険となっております。
また、保険期間も最大80歳までと長期に設定できますし、払込免除要件も比較的緩くなっております。会社員の方も検討の余地ありと思いますが、特に自営業者の方にはおすすめです。
FP 大堀賢治
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支払要件が独特!
こちらの保険は終身医療保険の特約になるのですが、他社で多い障害等級2級以上などの要件ではなく、
1.5疾病【がん(上皮内がん除く)・急性心筋梗塞・脳卒中・肝硬変・慢性腎不全】による入院
2.5疾病により、医師の指示による在宅療養(軽作業等のどんな労働も出来ない状態)
3.所定のストレス性疾患による入院
上記状態が60日以上継続した時に契約時に決めた支払期間(2,3,5,10年)分の保険金を、たとえ就業不能状態が回復しても確定で支払います。
精神疾患が60日以上の入院というハードルの高さと、5疾病以外は病気による就業不能は対象外というメリットにもデメリットにもなる要件をどう判断するかですが、場合によってはほかの就業不能保険では支給対象外でもこちらの保険では支払われるケースもありますので、ライフスタイルや親族の疾病傾向などを考慮し検討してみると良いでしょう。
FP 大堀賢治
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番外編として所得補償保険も検討してみてください
損保ジャパン日本興亜の所得補償保険、「所得補償保険」は名前のとおり、所得補償保険となりますので、就業不能保険選びとしては番外編としてお考え下さい。
前述でも説明していますが所得補償保険は就業不能保険と比べて短期で、この保険商品は保険期間としては働けなくなってから最長で1年間ではありますが、国内、国外、就業中、就業外にかかわらず補償の対象となり、契約の際に医師の審査が不要です。しかも損保ならではの個人賠償責任補償特約で、損害賠償責任も1億円で示談交渉サービスもついています。
なおこの特約の加算保険料は月額110円となっていますので特約付きをおすすめします。
FP 奥山茂仁
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所定のがん、急性心筋梗塞・脳卒中による就業不能に特化した保険
これは、所定のがん、急性心筋梗塞・脳卒中による就業不能に特化した保険です。それに当てはまる場合、病気が完治しても、保険期間中は給付金の受け取りが可能です。
他の保険は全疾病型なので、単純に比較はできませんが、こういう保険もあるという紹介を兼ねて5位としました。
・条件と保険料
被保険者:30歳 男性
月額給付金:10万円
保険期間:60歳まで
免責期間:90日(がんの場合のみ)
月額保険料:4,450円
就労不能状態:特定疾病(所定のがん・急性心筋梗塞・脳卒中)により、次の所定の状態に該当した場合その治療を目的として次のいずれかに該当した場合
・手術を受けられた場合
・継続して20日以上の入院をした場合
精神疾患:含まず
給付金受取期間を5年にした、5年サポートプランもあります。
FP 浦上登