ビジネス プロフィールは、入力する項目が多く、どこに何を入れるかで迷いやすい設計になっています。この記事では、項目ごとに公式ガイドラインが求めている内容を整理します。
前提:オーナー確認を先に済ませる
公式ヘルプでは、ビジネスのオーナー確認を行うことで、ビジネスの代表者であることを証明でき、検索結果にビジネス情報が表示される可能性が高くなると説明されています。
ここが済んでいないと、情報を管理できません。 他の設定より先に行います。
また、公式のガイドラインでは、顧客が訪れることのできる実在の店舗や拠点、または顧客のいる場所に出向くことができるビジネスの場合に、プロフィールを作成できるとされています。実態のない拠点での登録は条件を満たしません。
ビジネス名
ガイドラインでは、実際のビジネスで一貫して使用し、認知されているブランド名を使用することとされています。看板やビジネスレターなどで使用している名称です。
そして、ビジネス名に不要な情報を含めることはできず、含めるとプロフィールが停止される場合があると明記されています。
入れられないものとして、マーケティングのタグライン、店舗コード、商標または登録商標のマーク、すべて大文字の単語、営業時間の情報、電話番号やウェブサイトのURL、特殊文字や社名と直接関係のない法的用語、サービスまたは商品の情報、所在地情報の表示、出店先情報が挙げられています。
地域名や業種を名称に足す運用は、この記載に反します。 それらは住所やカテゴリの欄に入れます。
カテゴリ
ガイドラインでは、中核事業に当てはまるカテゴリを、できるだけ少なく選択することとされています。
多く登録するほど有利、という説明は公式の記載と異なります。 関連性は検索語句とプロフィールが合致する度合いで判断されると説明されているため、実態と合わないカテゴリを足しても適切な表示にはつながりません。
主となるカテゴリは、顧客が自社をどう呼ぶかから決めます。社内の正式な業種名ではなく、探すときに使われる言葉に近いものを選びます。
住所とサービス提供地域
ガイドラインでは、店舗住所やサービス提供地域を詳細かつ正確に記載することとされています。
来訪できる拠点がある場合は正確な住所を入れます。公式ヘルプでも、実際に訪れることのできる拠点がある場合の正確な住所が、提供すべき情報として挙げられています。
出張型のサービスは、対応する地域を設定します。実際に対応できない地域まで広げると、問い合わせと実態が合わなくなります。
営業時間
公式ヘルプでは、**営業時間(特別営業時間を含む)**が、提供すべき情報として挙げられています。
特別営業時間の設定は見落とされやすい項目です。 年末年始、臨時休業、短縮営業。設定していないと、来訪した人の不利益になります。
担当と更新の周期を決めておきます。 営業時間は変わる情報であり、放置されやすい項目です。
業種とその他の詳細情報
公式ヘルプでは、ビジネスの種類、駐車場やWi-Fiの利用可否などのその他の詳細情報が挙げられています。
さらに、プロフィールにできるだけ多くのビジネス情報を入力することで、ユーザーはビジネスの内容、所在地、訪問可能日時を把握できると説明されています。
そして、内容が充実していて正確なほど、ローカル検索結果に表示される可能性が高くなるとされ、逆に情報が正確でない場合、所在地で関連性の高い語句が検索されても表示されないことがあると説明されています。
空欄を減らすことに意味があります。 ただし、実態と違う内容を埋めることではありません。
ビジネスの説明
ガイドラインでは、説明欄に提供しているサービスや商品に加え、ビジネスの使命や沿革などの有用な情報を入力するよう案内されています。率直かつ公正に伝え、ユーザーがビジネスについて知るうえで役立つ内容を掲載することとされています。
含めてはいけない内容として、質が低い、関連性がない、または閲覧の妨げとなるコンテンツ、特別キャンペーン、特別料金、特典などを過度に強調するコンテンツ、リンクを含むコンテンツが挙げられています。リンクはどのような種類であっても使用できないと明記されています。
写真と動画
公式ヘルプでは、写真や動画を使って、提供している商品やサービスをユーザーに紹介したり、ビジネスのストーリーを伝えたりできると説明されています。
外観、内観、商品やサービス、スタッフ。来訪前に知りたい情報を写真で示します。外観は、実際に来訪するときの目印になります。
店舗の商品
公式ヘルプでは、小売店を経営している場合、ビジネス プロフィールに店舗の商品を表示できるとされています。それにより、店舗の商品がローカル検索結果に表示され、ユーザーは在庫状況を確認できるようになると説明されています。
この機能は、対象の国または地域の小売業者のみが利用できると注記されています。
クチコミへの対応
公式ヘルプでは、ユーザーのクチコミに返信することで、そのフィードバックを重視していることをアピールできるとされ、好意的なクチコミや有用な返信は、ビジネスの注目度を高めるのに役立つと説明されています。
返信の運用を先に決めます。 誰が、どのくらいの期間で、どんな方針で返信するか。決めていないと、対応が滞るか、感情的な返信が出ます。
なお、ガイドラインでは、個人情報または機密情報を要求することは禁止と明記されています。クチコミへの返信で、相手の連絡先や個人情報を求めないようにします。自社の連絡先を投稿することは可能とされています。
プロフィールの数
ガイドラインでは、ビジネス プロフィールはビジネスにつき1つのみ作成することとされています。1つのビジネスに対して複数のプロフィールを作成すると、Google マップとGoogle 検索でビジネス情報が表示される際に問題が発生することがあると説明されています。
複数拠点がある場合は拠点ごとに1つであり、同じ拠点に複数作るのは対象外です。
自社サイトとの整合
公式ヘルプでは、プロフィールの情報源として、クロール可能なウェブ コンテンツなど、一般公開されている情報が挙げられています。企業の公式ウェブサイトの情報が例として示されています。
したがって、自社サイトの住所・電話番号・営業時間を、プロフィールと一致させます。 食い違っていると、どちらが正しいか判断できません。
設定後にやること
情報を最新の状態に保つ:公式ヘルプが挙げている項目です。変更があったら反映します。
クチコミに返信する:習慣にします。
写真を追加する:季節や商品が変わったら足します。
確認の周期を決める:月に一度、営業時間と連絡先を見直します。
この記事のまとめ
ビジネス プロフィールは、オーナー確認を済ませてから設定します。名称は認知されている名称のみとし、地域名やサービス名を足しません。カテゴリは中核事業に当てはまるものをできるだけ少なく選びます。
住所・営業時間・業種・属性を正確かつ充実した状態にします。内容が充実していて正確なほど表示される可能性が高くなると公式に説明されています。説明欄にリンクは使用できません。
クチコミへの返信は運用を先に決めます。プロフィールはビジネスにつき1つです。自社サイトの情報とも一致させます。
出典と注記
名称・カテゴリ・住所・説明欄・プロフィール数・個人情報の扱いは Google ビジネス プロフィール ヘルプ「Google に掲載するビジネス情報のガイドライン」に基づきます。オーナー確認、情報の充実、クチコミ、写真、店舗の商品については同「Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント」に基づきます(いずれも確認日 2026年8月20日時点)。ガイドラインと機能は更新されるため、実務では最新の記載と管理画面を確認してください。 運用の決め方は当社が支援の現場で用いている整理です。順位や集客の成果を保証するものではありません。
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