SAVEEお金の先生https://savee.co.jp/mediaSAVEEお金の先生は、家計を改善し、お金を増やす方法を教えてくれるお金の学習メディアです。Mon, 29 Jul 2024 00:38:06 +0000jahourly1https://savee.co.jp/media/wp-content/uploads/2024/04/cropped-icon_512_512-32x32.pngSAVEEお金の先生https://savee.co.jp/media3232 給料からの天引き貯金で資産を増やす方法https://savee.co.jp/media/salary-tenbiki/Mon, 29 Jul 2024 00:35:29 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1733

資産を増やす方法の一つとして「給料からの天引き貯金で資産を増やす」という方法があります。今回は、給料からの天引きで強制的に貯金することで、資産を増やす方法をご紹介します。 資産を増やす方法「強制的に先取り貯金をする」とは ...

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資産を増やす方法の一つとして「給料からの天引き貯金で資産を増やす」という方法があります。今回は、給料からの天引きで強制的に貯金することで、資産を増やす方法をご紹介します。

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

資産を増やす方法「強制的に先取り貯金をする」とは?

給料からの天引きで強制的に貯金することで、資産を増やす方法

を言います。

自分で給料の振込口座から、貯蓄用口座に送金して貯金することもできますが、これには「強制力」がありません。「強制力」が弱いと、意志に負けてしまい貯金できないという方には、給料からの天引きを会社にしてもらう方法をおすすめします。

「たしかに、意志が弱いと給料振込口座からの送金をやめてしまって、使ってしまうかも・・・。でも、会社に貯金を手伝ってもらう方法なんてあるの?」

あります。

  • 財形貯蓄制度
  • 確定拠出型年金(iDeCo)
  • 従業員持株会

です・

財形貯蓄制度とは

給与や賞与からの天引で自動的に積立てることができる貯蓄のこと

を言います。

  • 一般財形:使途自由
  • 住宅財形:住宅の取得・増改築など
  • 年金財形:老後資金

など、目的に合わせて精度が用意されていて、給料から天引きして貯蓄ができます。

注意点は「勤め先で財形貯蓄制度が導入されていること」が必要という点です。

確定拠出型年金(iDeCo)

国民年金や厚生年金などの公的年金に上乗せされる、老後資金づくりを目的とする年金制度の一つ

です。

加入者が掛金を出して、自ら金融商品を選んで運用を行い、積み立てた資産は60歳以降に一括または分割で受け取ります。確定拠出型年金(iDeCo)は、給与天引きにより掛金を納付することが認められています。

注意点は「勤め先で確定拠出型年金(iDeCo)が導入されていること、また給料からの天引きに対応してくれること」が必要という点です。

従業員持株会

従業員の自社株式取得にあたり会社が拠出金の給与控除、奨励金の支給などの種々の便宜を与えることにより、従業員の自社株取得を容易にし、財産形成を助成する制度のこと

を言います。持株会では給与や賞与から定額ずつ天引きされ、そのつど自社株を購入していきます。

注意点は「勤め先で従業員持株会の制度が導入されていること」「株式投資なので損失がでる可能性もあること」という点です。

どの方法でも構いませんが、会社に協力してもらうことで(会社の精度を利用することで)、給料から天引きされて、自動的に貯金ができる仕組みです。

資産を増やす方法「給料からの天引き貯金で資産を増やす」のメリットデメリット

メリット

  • 給料からの天引きなので、強制力が高い貯金方法

デメリット

  • 勤務先が導入していないと使えない
  • 投資先の選択肢は多くない
  • 利用に制限があるものがある

資産を増やす方法「給料からの天引き貯金で資産を増やす」の手順

勤務先で給料からの天引きで使える貯蓄制度の有無を確認する

勤務先で利用できる給料からの天引きで貯蓄できる制度があるかないか?確認しましょう。

給料からの天引きでの貯蓄額を決める

給料からの天引きでどのくらい貯金できるのか?シミュレーションをして、給料からの天引きでの貯蓄額を決めます。

天引き後の給料で生活費を賄う

十分な貯蓄を天引きでできていることを前提として、天引き後の給料で生活費を賄えるように生活します。

資産を増やす方法「給料からの天引き貯金で資産を増やす」の注意点

天引きだけで、貯蓄が十分でないこともある

給料天引きで貯蓄できれば、天引き後の資金で生活すれば、自動的に貯金ができる計算になります。

しかしながら、

  • 制限があって、想定額の天引きができなかった
  • 持ち株会での貯蓄だけなので、株価が下がれば損失が出る
  • 投資したい投資先が選べない

と、臨んだ金額の望んだ方法での資産運用ができない可能性があります。

この場合は、天引きは一部にとどめて、自分で貯蓄・投資を行うことが重要になります。

資産を増やす方法「給料からの天引き貯金で資産を増やす」に関連する情報

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強制的に先取り貯金をして資産を増やす方法https://savee.co.jp/media/kyosei-chokin/Thu, 18 Jul 2024 23:11:01 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1727

資産を増やす方法の一つとして「強制的に先取り貯金をする」という方法があります。今回は、住宅ローンを借り換えることで、毎月のローン返済額を下げて、家計の節約をする方法をご紹介します。 資産を増やす方法「強制的に先取り貯金を ...

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資産を増やす方法の一つとして「強制的に先取り貯金をする」という方法があります。今回は、住宅ローンを借り換えることで、毎月のローン返済額を下げて、家計の節約をする方法をご紹介します。

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ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

資産を増やす方法「強制的に先取り貯金をする」とは?

給料が振り込まれたら、自動的に貯金口座に送金して、残ったお金で生活することで、自動的に貯金をする方法のこと

を言います。

「なかなか、貯金って、やろうと思っていても、欲しいものがあって後回しにしてしまうのよね。気づいたら、貯金できるお金が残っていなかったり・・・。」

「多くの人がそう思っているかと思います。ダイエットも、貯金も、ある程度の『強制力』がないと続けにくいものなのです。」

強制的に先取り貯金をする方法

給料が生活費の銀行口座に振り込まれたと同時に貯金分を貯蓄口座に送金すると「残ったお金でやりくりしよう」となります。

例:手取り収入30万円の方が3割を貯金目標と設定する場合

  1. 会社から給料の30万円が生活費に使うA銀行口座に振り込まれる
  2. A銀行口座からB銀行口座に9万円を定期送金する
  3. 残った21万円で1カ月のやりくりをする

やることは「残ったお金でやりくりする」だけですから、非常にシンプルなので続けやすいのです。

「1カ月21万円であれば、家賃などを除いて、残り10万円を1カ月でとなれば、1週間で2.5万円ぐらい使えるな」という計算が簡単に立つのです。

後は

  • 生活費の残りが想定よりも、少なくなってきた。 → より節約して次の給料日まで暮らす
  • 意外と生活費が想定より主残っているな。 → 少し贅沢しても大丈夫

と微調整すればいいのです。

「でも、送金手数料がかかるんじゃないの?」

「銀行によっては、送金手数料が発生するケースもありますが、銀行によっては送金手数料無料で利用することができます。」

例:住信SBIネット銀行「定額自動振込サービス」

  • 登録件数:10件まで
  • 自動振込の設定方法:毎月の特定日(1~31日)、毎週の特定曜日
  • 手数料:ランクに応じた無料回数まで無料。それ以上は77円。※三井住友信託銀行の口座あては無料
  • 取消方法:振込実行日当日6:00まで

住信SBIネット銀行の場合は、顧客ランクによって振込手数料の無料回数が決まってきますが、口座だけ持っている方でも、月1回は無料です。

スマートフォンアプリでログイン済み(スマート認証NEOご利用)であれば、月5回まで無料です。

ほぼ無料で先取り貯金ができることになります。

貯金用と生活費用と銀行口座を分けて、「定額自動振込サービス」を給料日に設定して、振り分けることで、「残った生活費口座の資金で生活をやりくりする」だけで貯金ができるので、非常に続けやすい貯金方法と言えます。

「同じ銀行の目的別口座などを使うのはダメですか?」

「ダメではありません。しかし、同じ銀行だと口座間の資金移動が簡単すぎるので、意志が弱い方は、別の口座に分けて、貯蓄の口座はネットバンキングもできないぐらいの状態で通帳を保管しておくことで、あまり手を付けないで済みます。意志の弱い方ほど、貯金用の口座の引き出しハードルを上げておくべきなのです。」

資産を増やす方法「強制的に先取り貯金をする」のメリットデメリット

メリット

  • 「生活費口座でやりくりする」というわかりやすい貯金方法
  • 貯金が継続しやすい

デメリット

  • 銀行によっては、定額送金のサービスで手数料が発生してしまう
  • 意志が弱い方は、貯金用の口座に手を出せてしまう

資産を増やす方法「強制的に先取り貯金をする」の手順

貯金する目標額を設定する

まずはどのくらいを貯金するのか?目標額(目標の貯金割合)を設定しましょう。

給料振込口座に定額送金サービスがあるか?確認する

給料の振込口座に定額送金サービスがあるか?また、その手数料について確認しましょう。

手数料が高い場合は、給料振込口座を変えられるか?会社に確認する

手数料が高い場合は、前述した住信SBIネット銀行など定額送金サービスが無料で利用できる銀行への給料振込口座の変更ができるか?確認しましょう。会社次第となります。ダメなら、手数料分はあきらめましょう。

定額送金サービスで貯蓄用口座への定額送金を設定する

給料振込日(時間的な問題があれば翌日)に目標の貯金額を自動的に貯金用口座に送金するように設定します。

残った生活費口座(給料振込口座)の資金で生活する

残った生活費口座(給料振込口座)の資金で1か月の生活費をやりくりします。

資産を増やす方法「強制的に先取り貯金をする」の注意点

意思の弱い方ほど、貯金用口座は引き出しにくいものにする

意志が強い方であれば、貯金用口座を使わずに、目的別口座で振り分けることも可能です。

ただし、意志が弱い方は

  • 都市銀行や地方銀行の口座にする
  • ネットバンキングができない状態にする(通帳のみの引き出し)
  • 自動的に定期積立預金に入れて、引き出せないようにする

などの工夫をすることで、「貯金用口座には手を付けない」という習慣化が可能です。

資産を増やす方法「強制的に先取り貯金をする」に関連する情報

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手取り収入の3割を貯金目標に設定して資産を増やす方法https://savee.co.jp/media/yoochokin-3wari/Thu, 18 Jul 2024 02:07:51 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1720

資産を増やす方法の一つとして「手取り収入の3割を貯金目標に設定する」という方法があります。今回は、貯金の目標額を手取り収入の3割に設定して貯金をする方法をご紹介します。 資産を増やす方法「手取り収入の3割を貯金目標に設定 ...

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資産を増やす方法の一つとして「手取り収入の3割を貯金目標に設定する」という方法があります。今回は、貯金の目標額を手取り収入の3割に設定して貯金をする方法をご紹介します。

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ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

資産を増やす方法「手取り収入の3割を貯金目標に設定する」とは?

手取り収入の3割を目標額として貯金をすること

を言います。

「でも、なんで3割を目標額にするの?」

「これは、全国平均の貯金率が31.7%ですので『まずは平均を目指しましょう。』ということです。」

世帯主の収入別の貯金率の平均

世帯主の月収世帯の手取り月収(可処分所得)預貯金純増割合
平均494,668円157,052円31.7%
0円~99,999円116,933円-75,704円-64.7%
100,000円~149,999円286,861円70,067円24.4%
150,000円~199,999円336,817円69,864円20.7%
200,000円~249,999円374,418円103,123円27.5%
250,000円~299,999円425,723円135,856円31.9%
300,000円~349,999円480,392円166,477円34.7%
350,000円~399,999円513,498円161,128円31.4%
400,000円~449,999円573,334円196,019円34.2%
450,000円~499,999円617,432円227,201円36.8%
500,000円~549,999円666,456円252,503円37.9%
550,000円~599,999円690,305円257,208円37.3%
600,000円~649,999円738,992円259,241円35.1%
650,000円~699,999円749,870円265,138円35.4%
700,000円~799,999円827,228円366,253円44.3%
800,000円~899,999円928,982円319,736円34.4%
900,000円~999,999円866,176円380,498円43.9%
1,000,000円~1,099,999円1,020,959円454,823円44.5%
1,100,000円~1,264,952円424,451円33.6%

出典:家計調査2023年

計算の根拠としては

貯金率 = 預貯金純増額 / 可処分所得(手取り収入)

で算出しています。

「結構、高い割合で、貯金している方が多いのね。」

「そうですね、ただし、世帯主の収入が低ければ、貯金に回す割合も低くなっているため、あくまでも、目標を3割と設定することが重要です。」

「手取り収入の3割を貯金目標に設定すること」が重要である理由は

  • 目標設定がシンプルだと継続しやすく、できているかどうか?もわかりやすい
  • 全国平均の割合なので、無理がなく、実践できると考えられる

点にあります。

「でも、どうやって、3割を貯金すればいいの?簡単じゃなさそうなんだけど・・・。」

方法は、いろいろありますが

  • 先取りで給与振込口座から、自動的に預貯金用口座に振り分けて、残りの7割で家計をやりくりする

という方法がおすすめです。

まず3割分を先に引いてしまえば「7割を使ってどう1カ月乗り切るか?」を考えればいいだけですので、非常にシンプルで、継続しやすい方法と言えます。

資産を増やす方法「手取り収入の3割を貯金目標に設定する」のメリットデメリット

メリット

  • シンプルで貯金の目標管理がしやすい

デメリット

  • 収入が少ないと3割の目標達成が難しいケースもある

資産を増やす方法「手取り収入の3割を貯金目標に設定する」の手順

手取り収入を確認する

世帯主だけの収入源であれば、その手取り収入を採用し、共働きや夫婦以外の収入があれば足して、世帯全体の手取り収入を計算します。

手取り収入の3割を貯金目標として設定する

手取り収入に3割をかけたものを貯金の目標額に設定します。

貯金をする

毎月、目標額を達成するために貯金をしていきます。達成・未達成も含めて、簡単にチェックして、常に達成できるような貯金方法を探求しましょう。

資産を増やす方法「手取り収入の3割を貯金目標に設定する」の注意点

急な出費で貯金目標の達成が無理な月は無理をしない

急な出費が発生したり、入金や入学、出産、ライフイベントなど、どうしても、貯金が難しい月は出てきます。

「手取り収入の3割」というのは、あくまでも、何もない時の毎月の貯金目標と考えて、大きな出費が発生するときは、無理に次の月で取り戻そうとする必要はありません。

資産を増やす方法「手取り収入の3割を貯金目標に設定する」に関連する情報

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生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保して家計を守る方法https://savee.co.jp/media/seikatsuhi-6month/Wed, 17 Jul 2024 00:44:11 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1712

家計を守る方法の一つとして「生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する」という方法があります。今回は、生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する方法をご紹介します。 家計を守る方法「生活防衛費として生活費の6 ...

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家計を守る方法の一つとして「生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する」という方法があります。今回は、生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する方法をご紹介します。

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ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

家計を守る方法「生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する」とは?

生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保して、万が一の出費があっても家計を守る

ことを言います。

「家計を増やすことを想定する前に、家計を守ることを重視したする必要があります。」

「なぜですか?」

「万が一の時に生活が破綻するリスクを抱えながらだと、落ち着いて家計を増やすこともできないからです。」

人は生活していると予想外のトラブルに遭う可能性があります。

  • ケガをする
  • 事故に遭う
  • 病気になる
  • 入院する
  • 手術する
  • 会社をクビになる
  • 会社が倒産する
  • 訴えられる
  • 火事・地震・台風・豪雨などで住むところがなくなる

などです。

これは、どんな人にも、起こりうるリスクと言えます。

とくに

  • ケガや病気で働けなくなる
  • 会社をクビになったり、会社の倒産で働けなくなる

というリスクは、発生する可能性が高いリスクで、

もし貯金がなければ

  • 家賃も払えない(追い出される)
  • 食費も出せずに食べれない
  • 交通費がない(実家に帰れない)

など、生活が破綻し、ホームレスは大げさとしても、家族や知り合いに助けてもらわないとどうにもならない状態に追い込まれてしまうリスクがあります。

これを防ぐためには「最低限の資金「生活防衛費」を貯金して確保しておくこと」が需要です。

「いくら資金があればいいの?」

おすすめするのは

生活防衛費 = 生活費 × 6カ月~12カ月分

  • 最低でも:生活費の6カ月分
  • 余裕を持てば:生活費の9カ月分
  • かなり余裕を持てば:生活費の12カ月分

です。

貯めておくべき生活防衛費の目安

レベル目安生活費
10万円
生活費
15万円
生活費
20万円
生活費
25万円
生活費
30万円
生活費
35万円
生活費
40万円
最低限6カ月分60万円90万円120万円150万円180万円210万円240万円
安心9カ月分90万円135万円180万円225万円270万円315万円360万円
かなり安心12カ月分120万円180万円240万円300万円360万円420万円480万円

「なぜ、6カ月分の生活費があればいいの?」

一般的に、会社を辞めた場合には「自己都合」であっても、雇用保険で、失業手当が受け取れます。

失業手当は、

  • 前職の給与の5割から8割※年齢によって上限あり
  • 失業手当を受給できる日数:90日~150日※10年未満だと90日
  • 離職日から2カ月後に支払い

となっています。

約3カ月分は、給料の5割~8割が支払われるので、生活は継続できます。しかし、2カ月は「給付制限期間」となるため、給付されません。

つまり

  • 2カ月間の生活費があれば、+3カ月の給付期間と合わせて、5カ月は生活が維持できる

ことになります。

平均的な再就職までの期間は、1カ月半~2カ月ですので、5カ月で十分という考え方もできます。

しかしながら

  • 病気やケガで働けない期間が長くなる
  • なかなか再就職ができなかった
  • 事故や訴訟で臨時の出費がある

というリスクを回避するために、余裕をもって6カ月の生活費としているのです。

6カ月の生活費があれば、最低3カ月分の失業手当と合わせれば、合計9カ月分の猶予ができる

ということになります。

  • 臨時の出費がなければ、9カ月の間に再就職先を決めて生活を立て直せば良い
  • 臨時の出費(3カ月の分の生活費程度)があっても、6カ月の間に再就職先を決めて生活を立て直せば良い

ということになるため、「最低でも生活費の6カ月分の資金」としているのです。

投資や資産運用をする場合でも

  • 「生活費の6カ月分の資金」を貯めてから、投資や資産運用を行う
  • 「生活費の6カ月分の資金」を使わずに、それ以外の資金で投資や資産運用を行う

ということが重要です。

「生活費の6カ月分の資金」は、元本が保証されていて、いつでも引き出せる普通預金に貯金しましょう。

家計を守る方法「生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する」のメリットデメリット

メリット

  • 安心して、日常生活を送ることができる

デメリット

  • 貯まるまでは、投資や資産運用はできない

家計を守る方法「生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する」の手順

毎月の生活費を調べる

まずは毎月かかっている生活費を調べます。変動がある場合は、直近3カ月の平均値を取ります。

どのくらい安心したいか?で何カ月分確保するかを決める

最低6カ月分のですが、安心したい方は、12カ月分を目安に資金を確保すると良いでしょう。

目標の金額「生活防衛費」が貯まるまで貯金をする

投資や資産運用よりも優先的に、生活防衛費を確保します。

家計を守る方法「生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する」の注意点

生活費が変動したら、生活防衛費も見直す

  • 生活防衛費 = 生活費 × 最低6カ月

となります。

生活レベルが上がったり、様々な理由で毎月の生活費が増えたのであれば、それに合わせて生活防衛費も高くなります。

もし、生活防衛費が不足していたら、生活費が上がったタイミングで、必要な生活防衛費を見直し、不足分を貯金することを優先しましょう。

家計を守る方法「生活防衛費として生活費の6カ月分の資金を確保する」に関連する情報

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毎月2万円の投資信託で資金を増やす方法https://savee.co.jp/media/2man-toshishintaku/Tue, 16 Jul 2024 01:14:08 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1701

資産を増やす方法の一つとして「毎月2万円の投資信託」という方法があります。今回は、住宅ローンを借り換えることで、毎月のローン返済額を下げて、家計の節約をする方法をご紹介します。 資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」と ...

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資産を増やす方法の一つとして「毎月2万円の投資信託」という方法があります。今回は、住宅ローンを借り換えることで、毎月のローン返済額を下げて、家計の節約をする方法をご紹介します。

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ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」とは?

毎月2万円の投資信託への積立投資で資産を増やす方法のこと

を言います。

毎月たった2万円でいいの?

はい。毎月2万円でも十分な投資効果が見込めます。

毎月2万円を積み立てた場合の収益シミュレーション

積立期間期待利回り
年率1.0%
期待利回り
年率2.0%
期待利回り
年率3.0%
期待利回り
年率5.0%
期待利回り
年率10.0%
5年1,230,974円1,263,018円1,296,137円1,365,763円1,561,618円
10年2,525,039円2,658,759円2,801,756円3,118,528円4,130,980円
15年3,885,424円4,201,163円4,550,713円5,367,966円8,358,396円
20年5,315,529円5,905,645円6,582,337円8,254,811円15,313,820円
25年6,818,926円7,789,238円8,942,307円11,959,672円26,757,658円
30年8,399,375円9,870,757円11,683,693円16,714,346円45,586,328円
35年10,060,818円12,171,001円14,868,141円22,816,309円76,565,329円

「でも、例えば、平均利回り3.0%を達成できるものなの?」

当然、投資信託は元本が保証されない投資なので、元本を毀損するリスクもあります。しかし、十分に狙える目標でもあります。

SBI証券の投資信託データのトータルリターン(平均利回り)

  • 1カ月:3.53%
  • 6カ月:19.67%
  • 1年:年率24.26%
  • 3年:年率11.95%
  • 5年:年率15.61%

トータルリターン = 分配金利回り + 騰落率

手数料は考慮されていません。

しかし、運用手数料は、代表的な投資信託の場合、0.05%~0.10%程度ですので、大きな影響はありません。

投資信託は、平均でも、年率10%~25%程度の利回りが期待できるものなのです。

毎月2万円を投資利回り平均11.95%で積み立てた場合の収益シミュレーション

  1. 5年:1,647,427円
  2. 10年:4,632,920円
  3. 15年:10,043,265円
  4. 20年:19,847,952円
  5. 25年:37,616,075円
  6. 30年:69,815,595円
  7. 35年:128,167,754円

圧巻の資産の増え方になっています。35年で1億を超えるのです。

毎月たった2万円でも、ここまで資産を増やせるのが積立投資であり、投資信託であれば、運用の手間もなく、資産を増やすことができるのです。

資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」のメリットデメリット

メリット

  • 資産を増やせる
  • 運用の手間が少ない

デメリット

  • 元本が毀損するリスクがある

資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」の手順

毎月2万円の積立投資をする予算を確保する

毎月2万円の積み立て投資をするための予算を確保します。貯金や節約に回している費用から、毎月2万円分のねん出をするということです。

毎月2万円で購入する投資信託を決める

毎月2万円の積立投資をする投資信託を決めます。高い利回りよりは、メジャーな投資信託でリスクを抑えた運用ができる投資信託がおすすめです。

積立運用を継続する

毎月の積立運用を継続します。途中で売却しないことが重要です。

資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」の注意点

余裕資金で運用する

あくまでも、投資信託は投資です。

元本が保証されているものではありません。

生活費などを全額投資信託に入れてしまうと、戻ってこないリスクもあるのです。

あくまでも、毎月2万円の積立運用は、余裕資金で行うべきであり、どんなに工夫しても、毎月2万円の資金が捻出できない場合は、実行すべきではありません。

資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」に関連する情報

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計画的な積立運用で老後資金を貯めて資産を増やす方法https://savee.co.jp/media/tsumitate-rogo/Wed, 10 Jul 2024 02:15:42 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1698

資産を増やす方法の一つとして「計画的な積立運用で老後資金を貯める」という方法があります。今回は、計画的な積立運用で老後資金を貯めて、家計の資産を増やす方法をご紹介します。 資産を増やす方法「計画的な積立運用で老後資金を貯 ...

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資産を増やす方法の一つとして「計画的な積立運用で老後資金を貯める」という方法があります。今回は、計画的な積立運用で老後資金を貯めて、家計の資産を増やす方法をご紹介します。

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

資産を増やす方法「計画的な積立運用で老後資金を貯める」とは?

将来必要な老後資金から逆算して、計画的な積立運用をして、老後資金を貯める方法のこと

を言います。

「老後資金っていくら必要か知っていますか?」

「たしか、ニュースになってたわね。2,000万円ぐらいだったかな?」

「そうです。令和元年6月に金融庁の金融審議会市場ワーキング・グループの報告書によると、老後の生活費が毎月5万円不足した場合には、30年間で約2,000万円の取り崩しが必要であるとされています。」

「どうやって、2,000万円を貯めればいいの?」

「積立運用がおすすめです。」

こちらで解説している「複利効果」と「積み立て」を併用することで、目標に対して、どのくらいの準備をしていけばいいのか?がわかります。

老後資金を貯めるために必要な期間

現在年齢65歳までの期間期待利回り
年率1.0%
期待利回り
年率2.0%
期待利回り
年率3.0%
期待利回り
年率4.0%
期待利回り
年率5.0%
期待利回り
年率6.0%
25歳40年34,092円27,592円22,103円17,539円13,796円10,769円
30歳35年40,006円33,337円27,565円22,628円18,452円14,956円
35歳30年47,913円41,083円35,032円29,716円25,085円21,081円
40歳25年59,011円52,034円45,713円40,019円34,920円30,377円
45歳20年75,692円68,594円62,026円55,969円50,404円45,307円
50歳15年103,539円96,375円89,610円83,235円77,237円71,604円
55歳10年159,303円152,210円145,384円138,818円132,507円126,446円
60歳5年326,732円320,263円313,924円307,711円301,624円295,660円

計算にはこちらの積立運用計算シミュレーションを利用しています。

つまり、

  • 今、30歳の方であれば、利回り3.0%の運用商品に投資をするなら、月27,565円の積み立てで65歳の時には2,000万円の資金ができている
  • 今、30歳の方であれば、利回り4.0%の運用商品に投資をするなら、月22,628円の積み立てで65歳の時には2,000万円の資金ができている
  • 今、30歳の方であれば、利回り5.0%の運用商品に投資をするなら、月18,452円の積み立てで65歳の時には2,000万円の資金ができている
  • 今、40歳の方であれば、利回り3.0%の運用商品に投資をするなら、月45,713円の積み立てで65歳の時には2,000万円の資金ができている
  • 今、50歳の方であれば、利回り3.0%の運用商品に投資をするなら、月89,610円の積み立てで65歳の時には2,000万円の資金ができている

ということになります。

運用期間が長ければ長いほど、毎月の積立額は少なくて済む
投資利回りが高ければ高いほど、毎月の積立額は少なくて済む

という特徴があります。

「そのぐらいなら積み立てに回せそうね。」

老後資金を貯めるために重要なポイントは

  • できるだけ早くはじめること
  • 目標額、例えば老後資金2,000万円から逆算して必要な金額を決めること
  • 無理な投資商品を選ばない
  • 複利運用をする

ということです。

ポイントを抑えたうえで、目標に向かって積み立て運用をするのであれば、老後資金も問題なく、貯められる可能性が高い

ということになります。

注意しなければならないのは「運用利回りが高い商品ほどリスクが高い」ため、欲張りすぎずに低利回りで安定が狙える投資商品を狙うということです。

資産を増やす方法「計画的な積立運用で老後資金を貯める」のメリットデメリット

メリット

  • 計画的に老後資金を貯めることができる

デメリット

  • 欲張りすぎて、元本が毀損するような投資商品を選ぶと、目標の金額に達しない

資産を増やす方法「計画的な積立運用で老後資金を貯める」の手順

目標額を決める

老後資金であれば、2,000万円ですし、それ以上をせっていすることもかのうです。

投資する金融商品、もしくは目標の投資利回りを決める

投資利回りを決めないと必要な積立額も決まりません。「金融商品を決めてから、その金融商品に合わせて投資利回りを算出する」こともできますし、逆に「このぐらいの投資利回りを毎年の目標にする、と決めてから、合致する金融商品を選ぶ」ということもできます。

必要な毎月の積立額を計算する
毎月の積立額を守って、積み立てを行う

決まったルール通りに毎月積み立てをしていきましょう。

投資利回りが想定通りにいかない場合は、運用方法や毎月の積立額N見直しを行う

もし、投資利回りが想定通りに進まなかったら、計画の見直しが必要になります。

資産を増やす方法「計画的な積立運用で老後資金を貯める」の注意点

100%想定通りにいかない点に注意が必要

元本が保証されているような投資「定期預金」「日本国債」では、ほとんど利息が付かないため、貯金しているのと変わらないことになってしまいます。

年率3.0%程度のリターンで投資をしようとすると、元本既存リスクは必ずあるものなのです。

期待利回り3.0%で積み立ててきたけど、利回りが予想より低い

という状態になりかねないのです。

上記のようなリスクがあることを前提として

  • 貯金のすべてを積み立て運用に回さないこと
  • 期待利回りを欲張らないこと
  • 確実性の高い投資先に投資すること

が重要です。

資産を増やす方法「計画的な積立運用で老後資金を貯める」に関連する情報

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資産を複利運用で増やす方法https://savee.co.jp/media/fukuriunyo/Tue, 09 Jul 2024 01:08:15 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1686

資産を増やす方法の一つとして「資産を複利運用で増やす」という方法があります。今回は、資産を複利運用で増やす方法をご紹介します。 資産を増やす方法「資産を複利運用で増やす」とは? を言います。 試算運用での利息の付き方には ...

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資産を増やす方法の一つとして「資産を複利運用で増やす」という方法があります。今回は、資産を複利運用で増やす方法をご紹介します。

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

資産を増やす方法「資産を複利運用で増やす」とは?

複利効果を使った資産運用をして、資産を増やす方法のこと

を言います。

「複利効果って何ですか?」

試算運用での利息の付き方には「単利」と「複利」があります。

「単利」とは

預け入れ期間中の投資元本に対してのみ利息が付くこと

100万円を利息5.0%で運用した場合

  1. 1年目:1,050,000円
  2. 2年目:1,100,000円
  3. 3年目:1,150,000円
  4. 4年目:1,200,000円
  5. 5年目:1,250,000円

「複利」とは

預け入れ期間の途中で、それまでについた利息を元本に組み入れて、元本を増やし、利息が付くこと

  1. 1年目:1,050,000円 5%
  2. 2年目:1,102,500円 10.25%
  3. 3年目:1,157,625円 15.7625%
  4. 4年目:1,215,506円 21.5506%
  5. 5年目:1,276,282円 27.6282%

を意味します。

見てわかる通りで「複利運用」の場合は、利息にも利息が付くため、雪だるま式にどんどん利息が増えていくのが特徴です。

「単利」と「複利」効果比較

100万円を利息5.0%で30年間運用した場合

10年後

  • 単利:1,500,000円
  • 複利:1,628,895円

20年後

  • 単利:2,000,000円
  • 複利:2,653,298円

30年後

  • 単利:2,500,000円
  • 複利:4,321,942円

「単利運用」か?「複利運用」か?の違いだけで、これだけの差が出てくるのです。

複利運用では

長期間運用すればするほど、単利運用との差が出てくる

という点が特徴です。

雪だるま式に利息が積みあがるのが「複利運用」ですので、長期の運用をすればするほど、資産が増える計算になります。

「でも、どうやって複利運用をすればいいの?」

  • 定期預金などであれば「複利運用(利息を受け取らず、元本に組み入れる)」を選択が可能です。
  • 投資信託等であっても「複利運用(利息を受け取らず、元本に組み入れる:分配金なし)」を選択が可能です。
  • 株式投資などは、配当をさらに株の購入に自分で回すことで、複利運用になります。

つまり、

得た利息を手元に残すのではなく、新しい投資に回せば、どんな運用商品であっても「複利運用」にできる

のです。

資産を増やす方法「資産を複利運用で増やす」のメリットデメリット

メリット

  • 長期間の運用で資産が増えやすい

デメリット

  • 短期間の運用では複利効果が出にくい
  • 運用中の利息は、投資以外の目的には使えない

資産を増やす方法「資産を複利運用で増やす」の手順

投資や資産運用しているものが複利運用になっているか?確認する

まずはすでに運用中の投資が複利運用になっているか?チェックしましょう。

単利運用になっていたら、複利運用に切り替える

複利運用になっていればそのまま継続して、単利運用になっていたら複利運用に切り替えましょう。金融商品自体に複利運用の仕組みがなかったら、自分で利益を再投資することで複利運用を実現します。

新しい投資をはじめるときも、複利運用ではじめる

新しい投資を始めるときも、複利運用を選択します。金融商品自体に複利運用の仕組みがなかったら、自分で利益を再投資することで複利運用を実現します。

資産を増やす方法「資産を複利運用で増やす」の注意点

複利運用がない投資もある

株式投資など、「複利運用する(利息(配当)を再投資する)」機能がないケースがあります。

複利運用がない運用商品の場合は、自分で複利運用をする必要があります。

やり方は

得た利息を手元に残すのではなく、新しい投資に回す

だけです。

資産を増やす方法「資産を複利運用で増やす」に関連する情報

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資産に対する預貯金の割合を投資にシフトするして資産を増やす方法https://savee.co.jp/media/yochokin-huyasu-shisan/Mon, 08 Jul 2024 01:39:35 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1683

資産を増やす方法の一つとして「資産に対する預貯金の割合を投資にシフトする」という方法があります。今回は、資産における預貯金の割合を投資に振り分けることで資産を増やす方法をご紹介します。 資産を増やす方法「資産に対する預貯 ...

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資産を増やす方法の一つとして「資産に対する預貯金の割合を投資にシフトする」という方法があります。今回は、資産における預貯金の割合を投資に振り分けることで資産を増やす方法をご紹介します。

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

資産を増やす方法「資産に対する預貯金の割合を投資にシフトする」とは?

資産の中での預貯金の割合を、投資へ振り分けることで資産を増やすこと

を言います。

「あなたは、日本人の預貯金の割合を知っていますか?」

「いいえ、わからないわ。」

日米英の家計金融資産の内訳比較

出典:金融庁/2023年3月末時点

預貯金の割合で言えば

  • 日本:54%
  • 米国:13%
  • 英国:28%

となっています。

「そんなに違うの!?」

「そんなに違うのです。米国の人は、4割を株式投資に回していて、英国の人は、55%を年金や保険に回しているのです。」

「でも、預貯金を投資に回したからって、確実に資産が増えるわけじゃないわよね?」

その通りです。投資には、成功も、失敗もあり、損をする可能性もあるのが最大のデメリットです。

しかしながら、日米英の家計金融資産は、2002年から2022年までの伸び率を見ると

  • 日本:1.5倍
  • 米国:3.3倍
  • 英国:2.3倍

となっています。

つまり、日本人が一番、資産を増やせていないのです。

「株式投資に資産を回している米国の人は、日本人よりも2倍以上も資産を増やしているのね。」

そうです。

20年間の実績を見れば

投資は、リスクもありますが、平均しても、資産を増やせる可能性が高いもの

と言えます。

そこで、提案したいのは

いきなり、米国並みに預貯金を減らすのはリスクが大きく、敬遠する方も多いと思いますので

  • 資産の3分の1を投資(株式投資・投資信託・債券)に回す
  • 資産の3分の1を保険・年金に回す
  • 資産の3分の1を預貯金に回す

という資産バランスをおすすめします。

ただし、「最低限の預貯金が確保できること」という条件のもとです。

  • 最低限の預貯金 = 生活費の6か月分

です。

米国ほど株式投資よりではありませんが、その中間ぐらいのバランスで、資産の配分を変えることで、資産の増え方を英国レベルまでは持っていくことができるのです。

資産を増やす方法「資産に対する預貯金の割合を投資にシフトする」のメリットデメリット

メリット

  • 資産が増える可能性がある

デメリット

  • 投資による損失で資産が減る可能性がある

資産を増やす方法「資産に対する預貯金の割合を投資にシフトする」の手順

資産全体がいくらあるのか?計算する

資産の全体像・内訳がわからないと何もはじまらないので、まずは資産の洗い出しを行い、資産総額と資産内訳を計算します。

資産全体の3分の1で最低限の預貯金が確保できているか?確認する

最低限の預貯金は、生活費の6カ月分と定義しています。不安な方は、9カ月分、12カ月分と増やして計算すると良いでしょう。

資産全体の3分の1ずつに資産を移動する

預貯金が多ければ、投資信託や株式投資に回したり、保険が少なければ、保険や個人年金を検討して調整します。

資産を増やす方法「資産に対する預貯金の割合を投資にシフトする」の注意点

投資は損をする可能性もある

投資というのは、預貯金と違って「元本が保証されないもの」です。

当然、リスクがあるのですが、そのリスクを軽減するためには

  • 分散投資をする
  • 長期投資をする
  • 全体として上がっていく可能性が高いリスクの低い運用商品を選ぶ

ということが重要になります。

元本保証がないから、投資を敬遠するのではなく、元本保証がないからこそ、頭を使って、リスクを抑えてできる投資を行うことが重要です。

資産を増やす方法「資産に対する預貯金の割合を投資にシフトする」に関連する情報

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資産(貯金・負債)の全国平均と自分の資産(貯金・負債)の構成比を比較して、家計・ライフプランを見直す方法https://savee.co.jp/media/assetheikin-hikaku/Thu, 04 Jul 2024 02:30:30 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1660

家計・ライフプランを見直す方法の一つとして「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」という方法があります。今回は、資産(貯金・負債)の全国平均データの構成比率を見ながら、自分の家計の構成比率と比較して、家計 ...

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家計・ライフプランを見直す方法の一つとして「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」という方法があります。今回は、資産(貯金・負債)の全国平均データの構成比率を見ながら、自分の家計の構成比率と比較して、家計を見直す方法をご紹介します。

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」とは?

貯金や負債の全国平均データの構成比率を参考にして、自分の資産(貯金・負債の構成比率との違いを比較し、乖離が大きいものを重点的に改善して、家計を見直す方法

のことを言います。

「でも、年収や年齢ごとに差があるから、あまり参考にならないんじゃないの?」

年収や年齢ごとに差があるのは、事実ですが

あくまでも

  • 同じ年齢の家庭(世帯)の貯金・負債の割合

を見れば、その構成比には大きな違いはありません。

最新データの2人以上の世帯の家計の構成比は下記のようになっています。

2人以上の世帯の資産(貯金・負債)の構成比

大カテゴリ中カテゴリ小カテゴリ平均/金額平均/比率
年収642万円
貯蓄1,904万円100.00%
金融機関1,873万円98.37%
普通預金660万円34.66%
定期預金537万円28.20%
生命保険など353万円18.54%
有価証券323万円16.96%
貸付信託・金銭信託10万円0.53%
株式169万円8.88%
債券29万円1.52%
投資信託115万円6.04%
金融機関外31万円1.63%
個人年金保険など90万円4.73%
外貨預金34万円1.79%
負債655万円100.00%
不動産601万円91.76%
公的機関94万円14.35%
民間機関500万円76.34%
その他6万円0.92%
不動産以外39万円5.95%
公的機関94万円14.35%
民間機関500万円76.34%
その他6万円0.92%
分割払い15万円2.29%
純資産1,249万円

大カテゴリ中カテゴリ~29歳~29歳/比率
年収611万円
貯蓄442万円100.00%
金融機関414万円93.67%
249万円56.33%
57万円12.90%
48万円10.86%
61万円13.80%
2万円0.45%
11万円2.49%
2万円0.45%
45万円10.18%
金融機関外28万円6.33%
13万円2.94%
12万円2.71%
負債992万円100.00%
不動産968万円97.58%
288万円29.03%
644万円64.92%
36万円3.63%
不動産以外13万円1.31%
288万円29.03%
644万円64.92%
36万円3.63%
分割払い11万円1.11%
純資産-550万円

大カテゴリ中カテゴリ30~39歳30~39歳/比率
年収694万円
貯蓄825万円100.00%
金融機関805万円97.58%
419万円50.79%
121万円14.67%
139万円16.85%
125万円15.15%
0万円0.00%
58万円7.03%
5万円0.61%
63万円7.64%
金融機関外21万円2.55%
34万円4.12%
19万円2.30%
負債1,854万円100.00%
不動産1,738万円93.74%
331万円17.85%
1,393万円75.13%
13万円0.70%
不動産以外93万円5.02%
331万円17.85%
1,393万円75.13%
13万円0.70%
分割払い23万円1.24%
純資産-1,029万円

大カテゴリ中カテゴリ40~49歳40~49歳/比率
年収800万円
貯蓄1,208万円100.00%
金融機関1,165万円96.44%
539万円44.62%
216万円17.88%
238万円19.70%
172万円14.24%
1万円0.08%
93万円7.70%
6万円0.50%
72万円5.96%
金融機関外44万円3.64%
64万円5.30%
26万円2.15%
負債1,388万円100.00%
不動産1,309万円94.31%
171万円12.32%
1,127万円81.20%
10万円0.72%
不動産以外59万円4.25%
171万円12.32%
1,127万円81.20%
10万円0.72%
分割払い20万円1.44%
純資産-180万円

大カテゴリ中カテゴリ50~59歳50~59歳/比率
年収871万円
貯蓄1,705万円100.00%
金融機関1,641万円96.25%
618万円36.25%
384万円22.52%
379万円22.23%
260万円15.25%
8万円0.47%
132万円7.74%
20万円1.17%
99万円5.81%
金融機関外64万円3.75%
135万円7.92%
34万円1.99%
負債715万円100.00%
不動産643万円89.93%
94万円13.15%
536万円74.97%
13万円1.82%
不動産以外49万円6.85%
94万円13.15%
536万円74.97%
13万円1.82%
分割払い23万円3.22%
純資産990万円

大カテゴリ中カテゴリ60~69歳60~69歳/比率
年収611万円
貯蓄2,432万円100.00%
金融機関2,407万円98.97%
833万円34.25%
700万円28.78%
465万円19.12%
410万円16.86%
17万円0.70%
200万円8.22%
40万円1.64%
152万円6.25%
金融機関外25万円1.03%
134万円5.51%
57万円2.34%
負債201万円100.00%
不動産163万円81.09%
21万円10.45%
141万円70.15%
1万円0.50%
不動産以外24万円11.94%
21万円10.45%
141万円70.15%
1万円0.50%
分割払い14万円6.97%
純資産2,231万円

大カテゴリ中カテゴリ70歳~70歳~/比率
年収423万円
貯蓄2,503万円100.00%
金融機関2,491万円99.52%
744万円29.72%
863万円34.48%
416万円16.62%
468万円18.70%
16万円0.64%
258万円10.31%
49万円1.96%
145万円5.79%
金融機関外12万円0.48%
74万円2.96%
32万円1.28%
負債78万円100.00%
不動産57万円73.08%
10万円12.82%
46万円58.97%
0万円0.00%
不動産以外15万円19.23%
10万円12.82%
46万円58.97%
0万円0.00%
分割払い6万円7.69%
純資産2,425万円

調査年:2023年

「何をチェックすればいいの?」

同じ年代の平均値データを見ましょう。

チェックすべきポイントは

  • 全国平均の項目別の預金額・負債額とあなたの預金額・負債額に大きな差がないかどうか?
  • 全国平均の項目別の預金額・負債額の構成比率とあなたの預金額・負債額の構成比率に大きな差がないかどうか?

です。

全国平均よりも、

  • あきらかに貯蓄が少ない → 貯蓄をする必要性が高い
  • あきらかに投資が少ない → 投資を検討する余地がある
  • あきらかに投資が多すぎる → 投資を減らして、貯金に回す必要がある
  • あきらかに負債が多すぎる → 返済を優先する必要がある

一例ですが、上記のような判断が可能になります。

まずは「現状の把握」「全国平均との違い」を認識することが重要です。その上で、構成比率の差が大きい項目があれば、そこは改善する余地があるものと言えます。

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」のメリットデメリット

メリット

  • 自分の資産(貯蓄・負債)を冷静に見直すことができる
  • 何が問題なのか?項目別に知ることができる
  • 構成比に大きな差異がある項目が見つかれば、改善できる余地は大きい

デメリット

  • あくまでも、全国平均なので、自分の資産には参考にならないケースもある

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」の手順

自分の資産(貯蓄・負債)の内容(項目別の支出額・構成比率)を把握する

まずは、自分の資産(貯蓄・負債)の状況を把握する必要があります。わからない方は、資産を洗い出すことからスタートしなければなりません。

全国平均の資産(貯蓄・負債)の内容(項目別の支出額・構成比率)と比較する

同じ年代の全国平均データを調べましょう。

過度に大きい差異がある項目は、なぜそうなっているのか?理由を探る

自分の資産(貯蓄・負債)の構成比と、全国平均データの資産(貯蓄・負債)の構成比を比較して、過度に大きい差がある項目があれば、その理由を調べましょう。

過度に大きい差異がある項目は、改善できる余地がないか?探る

自分の家計の構成比と、自分の資産(貯蓄・負債)の構成比と、全国平均データの資産(貯蓄・負債)の構成比を比較して、過度に大きい差がある項目の理由がわかったら、いたしかたないケースを除いて、改善方法を調べましょう。

改善できる余地が見つかったら、一つずつ実行して、資産(貯蓄・負債)を改善する

改善方法が見つかったら、できるものから実行して、資産(貯蓄・負債)を改善します。

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」の注意点

あくまでも、参考というスタンスで見るべき

全国平均データのすべてが正しいわけではありません。

家庭ごとに事情があり、その時のご事情や将来の夢などで、一律に資産(貯蓄・負債)の構成比を合わせられるものではありません。

目的は

  • 「現状の把握」「全国平均との違い」を認識すること

ですので、「理由があって資産(貯蓄・負債)に差があるもの」に関しては「そのまま」という判断も、間違えではないのです。

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」に関連する情報

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デビットカードを家計簿代わりに使う家計管理方法https://savee.co.jp/media/debitcard-kakei/Wed, 03 Jul 2024 00:14:29 +0000https://savee.co.jp/media/?p=1654

家計管理方法の一つとして「家計簿代わりにデビットカードを使う」という方法があります。今回は、デビットカードに支払いを集約することで、家計簿をがわりに利用する方法をご紹介します。 家計管理方法「家計簿代わりにデビットカード ...

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家計管理方法の一つとして「家計簿代わりにデビットカードを使う」という方法があります。今回は、デビットカードに支払いを集約することで、家計簿をがわりに利用する方法をご紹介します。

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

家計管理方法「家計簿代わりにデビットカードを使う」とは?

支払いをデビットカードに集約することで、利用明細を家計簿代わりに利用して、簡単に家計管理をする方法

のことを言います。

「デビットカードって、何で家計簿代わりになるの?」

デビットカードは、クレジットカードとは違う特徴があります。

  • 銀行が発行している
  • 銀行口座からリアルタイムで引き落とされる
  • 利用明細は、リアルタイムで記録される
  • Visaブランドであれば、ほとんど使えないお店はない

つまり、

日常の支払いをデビットカードに集約してしまえば、労せずに毎月の支出を把握できる家計簿代わりに利用できる

のです。

「でも、家計簿アプリじゃダメなの?」

ダメではありません。

家計簿アプリの場合は、銀行口座、クレジットカード、デビットカード、証券口座など複数の連携が可能で、デビットカード単一で管理するよりも、有効な方法の一つでもあります。

でも、家計簿アプリも、万能ではなく、デメリットも、少なくありません。

  • 自動連係が必要になるため、セキュリティの問題が出てくる
  • 結局、分類まではできないので、登録作業が発生する
  • 楽をする分、見なくなる
  • レシート読み取りや連携数の制限解除が有料

と、結局、インストールはしたけど、使わなかった方も少なくないのではないでしょうか?

デビットカードを家計簿代わりに利用する場合に、重要なポイントは

  • デビットカードで支払いを集約する
  • デビットカード以外の支払い(レシートや他のクレジットカードなど)は、自分で目盛る
  • 手動で家計簿ノートもつける

ですから、「完全自動ではない」ことが意外に重要なことなのです。

毎月、1回、デビットカードの履歴を見ながら、実際の家計簿をつけることになります。

「自分で書く」という動作が重要であって

  • 自分で書くから、内容が頭に入ってくる
  • 自分で書くから、書いている間に改善点や反省が起こる

のです。

ただ、すべてのレシートをアナログで記録するのは大変なので、支払の大部分をデビットカードに集約してしまえば、デビットカードのアプリの画面を見て、書き込むだけなので、手間が軽減されるということなのです。

「なるほどね。完全自動化する家計簿アプリでは、頭に残らないのはわかるわ。楽にしながらも、自分で書いた方が実際に家計の状況を把握しやすいということね。」

そうです。デビットカードに支払いを集約すると、その「家計簿を自分で書く」という負担がかなり軽減されるので、コストもかからずに「家計簿を続けやすい」のです。

家計管理方法「家計簿代わりにデビットカードを使う」のメリットデメリット

メリット

  • 家計簿を続けやすくなる
  • 家計簿をつけるのが簡単になる
  • 銀行口座残高とリアルタイムに連動するため、使い過ぎの危機意識が醸成されやすい
  • 自動の家計簿アプリよりも、正確に分類できる
  • デビットカードのキャッシュバックのメリットも享受できる
  • デビットカードは、口座残高が不足していたら決済できないため、使い過ぎない
  • デビットカードは、1日の上限、1カ月の上限、1回の上限など細かく上限設定が可能

デメリット

  • 完全に自動ではない
  • 支払いの大部分をデビットカードに集約する必要がある
  • デビットカードで支払いができないもの、店舗がある

家計管理方法「家計簿代わりにデビットカードを使う」の手順

デビットカードを選ぶ

デビットカードは、どの店でも使えるVisaブランド、Mastercardブランドがおすすめです。

支払をできるだけ、デビットカードに集約する

毎月、1回デビットカードの利用明細を見ながら、家計簿をつける

毎月、1回デビットカードの利用明細を見ながら、家計簿をつける

毎月、月初に前月の利用明細を見ながら、デビットカード以外の支払いと合わせて家計簿をつけます。

家計管理方法「家計簿代わりにデビットカードを使う」の注意点

デビットカードでは支払えないケースがある

デビットカードは、銀行口座と連動しているため、非常に使いやすく、使い過ぎ防止にメリットがある決済カードです。

デビットカードの場合は、口座残高がなければそれ以上の買い物はできませんが、クレジットカードの場合は、銀行口座残高がなくても、使えるメリットがあります。

しかし、反面、デビットカードは使えない店舗もあるので注意が必要です。

デビットカードで支払いできないお店

  • 月額料金の支払い
  • 高速道路料金
  • 飛行機の機内販売サービス
  • ガソリンスタンド
  • インターネットサービスプロバイダーなど
  • オンラインカジノなど、一部カジノでのお支払い
  • 資金移動(送金)が可能なアカウントへのチャージ取引 など

「即時決済がオンラインでできないもの」は、デビットカードは使えず、クレジットカードのみというケースがあります。

この場合は、いたしかたないため、クレジットカードで支払いなどをして、月末自分で家計簿に記録することで対応します。

家計管理方法「家計簿代わりにデビットカードを使う」に関連する情報

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