資産(貯金・負債)の全国平均と自分の資産(貯金・負債)の構成比を比較して、家計・ライフプランを見直す方法

家計・ライフプランを見直す方法の一つとして「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」という方法があります。今回は、資産(貯金・負債)の全国平均データの構成比率を見ながら、自分の家計の構成比率と比較して、家計を見直す方法をご紹介します。

この記事の著者

ファイナンシャルプランナー

MONEQまねく

ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」とは?

貯金や負債の全国平均データの構成比率を参考にして、自分の資産(貯金・負債の構成比率との違いを比較し、乖離が大きいものを重点的に改善して、家計を見直す方法

のことを言います。

「でも、年収や年齢ごとに差があるから、あまり参考にならないんじゃないの?」

年収や年齢ごとに差があるのは、事実ですが

あくまでも

  • 同じ年齢の家庭(世帯)の貯金・負債の割合

を見れば、その構成比には大きな違いはありません。

最新データの2人以上の世帯の家計の構成比は下記のようになっています。

2人以上の世帯の資産(貯金・負債)の構成比

調査年:2023年

「何をチェックすればいいの?」

同じ年代の平均値データを見ましょう。

チェックすべきポイントは

  • 全国平均の項目別の預金額・負債額とあなたの預金額・負債額に大きな差がないかどうか?
  • 全国平均の項目別の預金額・負債額の構成比率とあなたの預金額・負債額の構成比率に大きな差がないかどうか?

です。

全国平均よりも、

  • あきらかに貯蓄が少ない → 貯蓄をする必要性が高い
  • あきらかに投資が少ない → 投資を検討する余地がある
  • あきらかに投資が多すぎる → 投資を減らして、貯金に回す必要がある
  • あきらかに負債が多すぎる → 返済を優先する必要がある

一例ですが、上記のような判断が可能になります。

まずは「現状の把握」「全国平均との違い」を認識することが重要です。その上で、構成比率の差が大きい項目があれば、そこは改善する余地があるものと言えます。

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」のメリットデメリット

メリット

  • 自分の資産(貯蓄・負債)を冷静に見直すことができる
  • 何が問題なのか?項目別に知ることができる
  • 構成比に大きな差異がある項目が見つかれば、改善できる余地は大きい

デメリット

  • あくまでも、全国平均なので、自分の資産には参考にならないケースもある

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」の手順

自分の資産(貯蓄・負債)の内容(項目別の支出額・構成比率)を把握する

まずは、自分の資産(貯蓄・負債)の状況を把握する必要があります。わからない方は、資産を洗い出すことからスタートしなければなりません。

全国平均の資産(貯蓄・負債)の内容(項目別の支出額・構成比率)と比較する

同じ年代の全国平均データを調べましょう。

過度に大きい差異がある項目は、なぜそうなっているのか?理由を探る

自分の資産(貯蓄・負債)の構成比と、全国平均データの資産(貯蓄・負債)の構成比を比較して、過度に大きい差がある項目があれば、その理由を調べましょう。

過度に大きい差異がある項目は、改善できる余地がないか?探る

自分の家計の構成比と、自分の資産(貯蓄・負債)の構成比と、全国平均データの資産(貯蓄・負債)の構成比を比較して、過度に大きい差がある項目の理由がわかったら、いたしかたないケースを除いて、改善方法を調べましょう。

改善できる余地が見つかったら、一つずつ実行して、資産(貯蓄・負債)を改善する

改善方法が見つかったら、できるものから実行して、資産(貯蓄・負債)を改善します。

家計・ライフプランを見直す方法「資産(貯金・負債)の平均値を見て、自分の家計を見直す」の注意点

あくまでも、参考というスタンスで見るべき

全国平均データのすべてが正しいわけではありません。

家庭ごとに事情があり、その時のご事情や将来の夢などで、一律に資産(貯蓄・負債)の構成比を合わせられるものではありません。

目的は

  • 「現状の把握」「全国平均との違い」を認識すること

ですので、「理由があって資産(貯蓄・負債)に差があるもの」に関しては「そのまま」という判断も、間違えではないのです。

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