本ページはプロモーションが含まれています。
資産を増やす方法の一つとして「毎月2万円の投資信託」という方法があります。今回は、住宅ローンを借り換えることで、毎月のローン返済額を下げて、家計の節約をする方法をご紹介します。
ファイナンシャルプランナー
MONEQまねく
ファイナンシャルプランナー 兼 投資家 兼 IT企業の経営者です。事業経営歴が10年以上、投資総額は10億円以上、ファイナンシャルプランナーの資格を持ち、M&A、不動産投資、株式投資など幅広い投資を行っています。これらの経験から、お金を増やす方法、お金を増やせるサービスを、実体験をもとに評価し、紹介しています。
目次
資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」とは？
毎月2万円の投資信託への積立投資で資産を増やす方法のこと
を言います。
毎月たった2万円でいいの？
はい。毎月2万円でも十分な投資効果が見込めます。
毎月2万円を積み立てた場合の収益シミュレーション
| 積立期間 | 期待利回り 年率1.0％ | 期待利回り 年率2.0％ | 期待利回り 年率3.0％ | 期待利回り 年率5.0％ | 期待利回り 年率10.0％ |
|---|---|---|---|---|---|
| 5年 | 1,230,974円 | 1,263,018円 | 1,296,137円 | 1,365,763円 | 1,561,618円 |
| 10年 | 2,525,039円 | 2,658,759円 | 2,801,756円 | 3,118,528円 | 4,130,980円 |
| 15年 | 3,885,424円 | 4,201,163円 | 4,550,713円 | 5,367,966円 | 8,358,396円 |
| 20年 | 5,315,529円 | 5,905,645円 | 6,582,337円 | 8,254,811円 | 15,313,820円 |
| 25年 | 6,818,926円 | 7,789,238円 | 8,942,307円 | 11,959,672円 | 26,757,658円 |
| 30年 | 8,399,375円 | 9,870,757円 | 11,683,693円 | 16,714,346円 | 45,586,328円 |
| 35年 | 10,060,818円 | 12,171,001円 | 14,868,141円 | 22,816,309円 | 76,565,329円 |
「でも、例えば、平均利回り3.0％を達成できるものなの？」
当然、投資信託は元本が保証されない投資なので、元本を毀損するリスクもあります。しかし、十分に狙える目標でもあります。
SBI証券の投資信託データのトータルリターン（平均利回り）
- 1カ月：3.53％
- 6カ月：19.67％
- 1年：年率24.26％
- 3年：年率11.95％
- 5年：年率15.61％
トータルリターン ＝ 分配金利回り ＋ 騰落率
手数料は考慮されていません。
しかし、運用手数料は、代表的な投資信託の場合、0.05％～0.10％程度ですので、大きな影響はありません。
投資信託は、平均でも、年率10％～25％程度の利回りが期待できるものなのです。
毎月2万円を投資利回り平均11.95％で積み立てた場合の収益シミュレーション
- 5年：1,647,427円
- 10年：4,632,920円
- 15年：10,043,265円
- 20年：19,847,952円
- 25年：37,616,075円
- 30年：69,815,595円
- 35年：128,167,754円
圧巻の資産の増え方になっています。35年で1億を超えるのです。
毎月たった2万円でも、ここまで資産を増やせるのが積立投資であり、投資信託であれば、運用の手間もなく、資産を増やすことができるのです。
資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」のメリットデメリット
メリット
- 資産を増やせる
- 運用の手間が少ない
デメリット
- 元本が毀損するリスクがある
資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」の手順
毎月2万円の積み立て投資をするための予算を確保します。貯金や節約に回している費用から、毎月2万円分のねん出をするということです。
毎月2万円の積立投資をする投資信託を決めます。高い利回りよりは、メジャーな投資信託でリスクを抑えた運用ができる投資信託がおすすめです。
毎月の積立運用を継続します。途中で売却しないことが重要です。
資産を増やす方法「毎月2万円の投資信託」の注意点
余裕資金で運用する
あくまでも、投資信託は投資です。
元本が保証されているものではありません。
生活費などを全額投資信託に入れてしまうと、戻ってこないリスクもあるのです。
あくまでも、毎月2万円の積立運用は、余裕資金で行うべきであり、どんなに工夫しても、毎月2万円の資金が捻出できない場合は、実行すべきではありません。
