Apple Payで支払いを楽に！メリット・デメリットと対応の法人カードを解説

Apple Payは決済のスムーズ化を実現するサービスなので、iPhoneユーザーであれば積極的に活用したいサービスでしょう。

最近はApple Payに対応するクレジットカードも増えているものの、それでも対応可能な法人カードはかなり少なめなのが現状になります。また、法人カードでApple Payを使えることすら知らなかったという方も実際のところ多いのではないでしょうか。

今回の記事では、法人カードにてApple Payを利用するにあたってのメリット・デメリットをはじめ、利用するためにはどうすれば良いのかの方法を解説します。その他にもトラブル発生時の対応方法にApple Payに対応する法人カードの中からおすすめを取り上げてご紹介していきましょう。

法人カードでApple Payを使いたい、使うことでどんなことがあるのか気になるという方はぜひ参考にしてください。

Apple Payで効率的にお金を払う

最初にApple Payとはどんなものなのかについて説明すると、iPhoneなどApple製品のApple Payにクレジットカードの情報を登録。そして、デバイス本体を通じてクレジットカードの支払いが可能になる仕組みです。

クレジットカードから直接決済されるのではなく、Apple PayによってiDやQUICPayなどの後払い式の電子マネーで支払いをして、後日クレジットカードから決済されます。

アプリ内やウェブ上の決済はもちろん、店舗や自動販売機などでもiPhoneをレジ備え付けの専用端末にタッチすれば支払い完了です。ガラケーが主流だった頃のおサイフケータイの進化版と考えれば、よりイメージがしやすいかもしれません。

Apple Payを法人カードで利用するメリットとデメリット

法人カードでApple Payを利用するメリットとデメリットについて解説します。

最初にメリットが以下の4つです。

また、メリットに対してデリットが以下の4つです。

詳しくまとめているので、それぞれの内容をチェックしておいてください。

メリット1：安全性の高さ

法人カードを紛失したり盗難にあったりした場合、会社の口座にあるお金を悪用されるリスクが高まります。そして、電子マネーは気軽に使えることから被害金額が大きくなることもあるでしょう。

しかし、Apple payは起動時に指紋認証が必要です。あらかじめ登録済の指紋以外で認証を試みても反応はないので決済されることがありません。

その他にもiPhoneの機能で「iPhoneを探す」という、GPSを使ってiPhoneがどこにあるのかの特定が可能です。カードが盗難の被害にあったと思ったものの、実はカバンの奥の中に入っていただけのようなこともこの機能があれば避けられます。

iPhoneがセキュリティーの高いスマートフォンとして知られています。それがApple Payの安全性の高さにも直結しているため、安心して利用できるでしょう。

メリット2：スムーズな支払いで時間短縮を実現

クレジットカードで買い物の決済をする際に、暗証番号を入力したり署名をしたりするのが利用時の流れです。しかし、この手間が面倒に感じる方も多いのではないでしょうか。

特にビジネスで移動時にタクシーを利用した際に、クレジットカードの支払いで時間をとられるのは避けたいこともあるかと思います。そんな場面でApple Payを使えば、決済が指紋認証のみで済みますから、所要時間もわずか数秒で完了するでしょう。

また、お店で直接買い物をするときのみでなく、ウェブ上で買い物をした際も時間短縮ができます。特に初回の買い物時は名前や住所、クレジットカードの番号などの個人情報を入力しなくてはなりませんが、Apple Payではすでにこれらの情報登録がされているので指紋認証のみで利用できます。

メリット3：店員に気遣いせずに支払いができる

クレジットカードを利用する際に、たかが数百円の支払いにカードを出すのは良いのかと考える方もいます。

もちろん、そんなことを考える必要はありませんが、実際に小銭を出して支払ってしまった方がスムーズなケースも多く存在するでしょう。そして、本来は法人カードを使いたいのに、小銭で支払ってしまったということもあるかと思われます。

Apple payであれば、そのような気遣いや心配は必要ありません。iPhoneを端末にかざすだけで支払いができるので、法人カードや現金を利用する以上に店員の負担も減ります。

細かい支払いの機会が多くあって、その都度法人カードの使用に気が引けている方ほどに、早くApple payの利用開始をした方が良いです。

メリット4：経費管理が楽になる

少額の買い物時に法人カードで支払おうとしたらカードが対応していなかった、領収書をもらうのが面倒で経費扱いにしなかったということもあるでしょう。

法人カードをApple Payに登録することによって、そんな少額の買い物もiPhoneをかざすだけで法人口座から決済されます。支払いが簡単になるのはもちろん、決済金額は後日利用明細にて確認が可能です。

どこで何にどれだけの金額を使ったのかがわかりますから、経費管理が楽になるメリットもあります。

支払いの際の注意点

お店で利用して会計時にApple Payで支払う旨を伝えても、レジ担当スタッフには伝わらないでしょう。なぜなら、Apple Payはあくまでも決済の手段の一つだからです。

実際に決済処理を行うのは以下のうちのいずれかです。

そのため、会計時は「QUICPAYでお願いします」というように、電子マネーの種類で支払うことを伝えてください。

メインカードを利用する場合

まず、Touch IDに指を乗せて、iPhone本体の先端をリーダーにかざします。その後、Walletが自動起動し、認証と決済がほぼ同時に行われて完了します。

メインカード以外で利用する場合

Walletを立ち上げた後に、支払いに使うカードをタップして選択。次にTouch IDに指を乗せて認証を開始します。

「リーダーにかざして支払う」の表示があれば認証は完了しているので、Touch IDから指を離してください。その後はiPhoneをリーダーにかざすだけです。

デメリット1：iPhoneの充電が切れたら利用できない

Apple Payは、登録端末の電源が入っていることで利用できます。もしもiPhoneにApple Pay対応の法人カードを登録しても、iPhoneの充電が切れていたら決済はできません。

Apple Payに支払いのすべてをたよっていても、iPhoneが利用できない状態ではすべての決済ができないことになります。

モバイルバッテリーなどで対応するのも方法ですが、その場合Apple Payの手軽さが薄れてしまうので法人カードを携帯した方が合理的でしょう。いずれにせよ、電源切れの状態に備えて法人カードは必ず持ち歩いた方が良いことには変わりありません。

デメリット2：還元率が下がる場合がある

Apple Payを利用するお店によって、還元率が下がる場合があります。

まず、Apple Payを利用してiDやQUICPAYの決済を行った場合、法人カードとしての決済でなく「電子マネーからの決済」扱いになるので法人カードの特典は対象外です。

還元率を下げることを避けたい場合、お店の決済手段を確認してから利用しましょう。

デメリット3：Apple Payの利用場所が限定的

Apple Payは、事実上iDやQUICPAYなどによる電子マネー決済となります。VISAやMasterCard、JCBなどのメジャーな国際ブランドが使えるお店と比較すると、電子マネーの利用可能な場所は限定的になるでしょう。

たしかに手軽に使えるApple Payは決済の補助的存在としては効果的ですし不都合はないです。しかし、決済手段のメインにするには活用幅が狭くなるのでおすすめできません。

法人カードでApple Payが使える場所

下記の3つに対応する場所で、Apple Payを利用できます。

まだ、どこでもと言える状態ではないですが、利用できる場所は増加の傾向です。

ローソンをはじめとするコンビニエンスストア、すき家、UNIQLO、マツモトキヨシ、その他にもガソリンスタンドのENEOSなどでも利用可能なので、身近な場所で使いやすいでしょう。

デメリット4：海外利用ができない

日本のiPhoneと海外のiPhoneは端末が同じなものの、システムに若干異なる点があります。

そのため、日本で購入したiPhoneに日本で発行した法人カードを登録している場合、海外でApple payは使えません。その逆のパターンで、海外購入のiPhoneも日本国内でApple pay対応していないので注意してください。

ただし、日本で購入したiPhoneにアメリカで発行したクレジットカードを登録した場合、アメリカのApple payに対応店で使用することはできます。

法人カードでApple Payが使えない場合の対処法

iPhoneを端末にかざしても支払いができないというトラブルが発生するケースがあります。エラーの原因はさまざまで一概に言えませんが、基本的に考えられるのが下記の3つのトラブルです。

こちらでは、それぞれの対処方法についての知識を高めましょう。

クレジットカードを確認

登録済の法人カードそのものの有効期限が切れているケースは意外に多くあることです。

更新のタイミングを忘れてしまい、古い情報をそのまま残していればApple payは使えませんから、早いうちに新しい法人カードの情報を登録しましょう。

何らかの理由があって法人カードの情報がApple payに紐付いていないということもありますが、この場合はカード情報を再登録すれば利用できる場合があります。

アプリを確認

Apple payそのものが何らかのトラブルを抱えていたら、やはり決済ができません。この場合はアプリのアップデートを試みてください。

具体的な手順ですが、まず登録されている法人カードの情報を削除し、その後再登録します。それでもApple payのエラーが発生してしまうのであれば、iPhoneの端末のトラブルと考えた方が良いかもしれません。

iPhone端末を確認

法人カードにもApple payにもトラブルがない場合、もうiPhone端末にトラブルがあると考えるしかないです。

iPhoneは複雑な端末がゆえにエラー発生の原因がさまざまです。その場合、すぐに解決可能の初歩的なエラー原因を知っておきましょう。

iPhone端末がネットと未接続

iPhone端末のWi-Fi接続がいつの間にか不安定になっている、機内モードになっていたなどのケースが挙げられます。

接続状況や設定を再確認して新たに設定すれば、トラブルなく利用できるようになるでしょう。

一時的なバグによるもの

iPhoneでアプリを利用していたら作動しなくなったなどの経験をしたことがある方もいるのではないでしょうか。

Apple payも同様にアプリですから、そのようなケースが発生する可能性は否定できません。その場合はアプリの再起動、もしくはiPhoneそのものを再起動するなどすれば、トラブルは解消することがあります。

それでもトラブルが解決しない場合は専門店へ

エラー発生に気付くのはほとんどが支払いのタイミングになるでしょう。そのときは仕方ないので、法人カードか現金で会計を済ませるようにしてください。そして、後から専門店で修理してもらい
ましょう。

なお、専門店は以下の3つなので、行きやすい場所に持参してください。

そして、ほとんどの専門店でApple payの使用可否を確認して教えてもらえます。

それでもトラブル解消とならない場合、その場で新しい商品と交換してもらえることがあります。エラーの原因がわからない場合、まずは専門店でチェックしてもらってください。

Apple Pay対応の法人カード申し込み方法

Apple Payに対応する法人カードに申し込みたい場合、通常の法人カードと特に異なる点はありません。ただし、カード発行前に、その法人カードがApple Pay対応かどうかは確認する必要があるでしょう。

法人カード作成に用意する書類

法人カードの申し込みをする場合、個人向けのクレジットカードと異なり、以下の中からいずれかの書類の用意が必要です。

その他にも法人代表者の本人確認書類が必要となりますが、運転免許証やパスポートの写しで特に問題ありません。また、利用金額の引き落とし口座を設定するための「口座振替依頼書」も必要です。

Apple Pay対応法人カード

最後にApple payに対応する法人カードの中から、おすすめをご紹介します。

法人カードでApple payの利用を考えているのでしたら、ぜひ参考にしてみてください。

上記の4種類の法人カードについてまとめています。

オリコ EX Gold for Biz

オリコの発行する法人カード「EX Gold for Biz」は法人用と個人事業用に分かれています。なお、法人用は「for Biz M」、個人事業用は「for Biz S」なので、自身の状況に応じて選ぶようにしてください。

2018年9月まではIDとQUICPayに対応していましたが、現在は使えなくなりました。その代わり、新しく「Visa Touch 」と「MasterCardコンタクトレス」が利用開始となっています。

EX Gold for Bizの本体から、iDとQUICPayは使えなくなったものの、オリコカードをApple Payに登録することでQUICPayは利用可能です。

年会費初年度無料、翌年度以降も2,000円というお得な価格設定が魅力で、その他にポイント還元率も0.6％～1.1％になっています。

セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレスカード

「セゾンプラチナ・ビジネス・アメリカン・エキスプレスカード」はクレディセゾンとアメリカン・エキスプレスが提携して発行する法人カードで、ステータスも高いプラチナランクのカードになります。

年会費は20,000円となり、プラチナカードの中では入手しやすい価格設定です。また、プラチナランクのカードで必須のインビテーションなしで申し込める点も魅力でしょう。

Apple Payを利用した電子マネーはQUICPayに対応しており、決済の手軽さを実現。年間200万円以上の利用があれば、翌年度の年会費が半額の11,000円になるため、ステータスやカードに付帯するサービスを考慮すれば、コストパフォーマンスの高い1枚と言えます。

その他にもマイルをお得に貯められたり、最大で1,000万円の利用限度額の設定ができたりするなど、ビジネスにおいて活用できる機会も多いのではないでしょうか。

楽天ビジネスカード

「楽天ビジネスカード」のポイント還元率は1.0％となり、他の法人カードと比べて高めの設定です。Apple payの支払いなどでたくさんのポイントを効率良く貯めていけるでしょう。

ただし、選べる国際ブランドがVISAのみとなっています。VISAはウェブやアプリの決済には未対応のため、利用できる範囲が狭まくなる点がマイナスです。

また、楽天ビジネスカードは「楽天プレミアムカード」に追加して発行するカードになります。発行の際は楽天プレミアムカードと一緒に持つことが条件となるので覚えておいてください。

楽天プレミアムカードには空港ラウンジサービス「プライオリティーパス」のプレステージ会員に魅了登録できるので、出張時などに利用価値を感じられるでしょう。

三井住友ビジネスカード for Owners

「三井住友ビジネスカード for Owners」は三井住友カードのプロパーカードです。

個人事業主と中小企業の代表者の申し込みに対応する法人カードで、電子マネーはiDが割り振られています。iDの加盟店でApple Payを手軽に利用することができるでしょう。

年会費も初年度が無料、翌年からは1,375円というリーズナブルな価格設定でありながらも、海外旅行保険、ショッピング保険などの万が一に備えられるサービスも付帯しています。

その他にも一般的な法人カードと異なるのが、分割払いやリボ払いにも対応していることに海外キャッシングが可能な点です。資金繰りが困難な際も調整ができる点はありがたいポイントかもしれません。

その他の法人カードランキング

まとめ

Apple Payに対応する法人カードを利用することで、決済がスムーズになるのはもちろん、経費削減や業務改善の効果につながる実用性もそろえています。

もちろん、ビジネスシーンでも違和感なく利用できますから、デメリット以上にメリットを受けられると言えるでしょう。

一般的な法人カードでは満足できない方、法人カードでApple Payの活用を考えている方は、ぜひこの機会に申し込みをしてみてはいかがでしょうか。そして、ストレスのない決済と手間がかからない経費管理の両方を手に入れてみてください。